内田洋行（8057）・リスク対処
インテル社製CPU不足による教育ICT大型案件の延期
FY2019-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2020-Q1。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インテル製CPU不足による教育ICT大型案件の延期1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q1対処有価証券報告書
「加えて、昨年の同時期にあったインテル社製CPUの世界規模での不足による売上延伸が解消する方向であることから、対前年では大幅に増大しております。」
前年に発生したインテル社製CPU不足による売上延伸が解消方向となり、前年同期の案件延期影響が緩和されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当期においては、世界規模でのインテル社製CPUの不足による影響から納入時期のピークが当期第１四半期から第２四半期へ延伸したものの」
インテル社製CPUの世界規模の不足により、教育ICT等の納入時期のピークが第1四半期から第2四半期へ延伸したことが実績として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「小中高校向け教育ICT分野においてインテル社製CPUが世界規模で不足していることから、大型案件が第２四半期以降にスライドした影響もあり」
インテル社製CPUの世界規模の不足により、教育ICT大型案件が第2四半期以降へ延期されたことを初めて記載している。