内田洋行（8057）・施策再掲
新社内基幹システムの稼働
FY2017-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q3。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
基幹システムの導入・刷新・クラウド化117社が書いているテーマ・逆風4社・追い風113社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている117社のうち14社を表示しています。上の文は117社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「人件費の増加や社内基幹システムの減価償却費の増加が続くものの、売上高の拡大により、営業利益は35億３千６百万円（前年同期比11.7％増）となりました。」
社内基幹システムの減価償却費増加が続く一方、売上高拡大により営業利益は前年同期比11.7％増となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「人件費の増加や社内基幹システムの減価償却費の増加が続くものの、売上高の拡大により、営業利益は６億８千５百万円（前年同期比79.3％増）となりました。」
社内基幹システムの減価償却費増加が続く一方、売上高拡大により営業利益は前年同期比79.3％増となった。 - FY2019-Q1社内基幹システムの減価償却費増による利益圧迫有価証券報告書
「利益面では、上記延伸による影響のほか、人員増等に伴う人件費の増加や社内基幹システムの減価償却費の増加等もあり、営業利益は９千万円（前年同期比82.3％減）となりました。」
稼働済みの社内基幹システムについて、減価償却費の増加が大型案件の延伸や人件費増とともに第1四半期営業利益を押し下げる要因として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加による売上総利益の増はあったものの、当期初より見込んでいた退職給付費用の増加ならびに新たに稼働した社内基幹システムに関連する経費増により、営業利益は33億２千１百万円（前年同期比10.6％減）」
新たに稼働した社内基幹システムに関連する経費増が、第3四半期累計の利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、マイナス金利の影響などによる退職給付費用の増加ならびに第１四半期連結会計期間から稼働した新社内基幹システムに関連する経費増により、利益は前年同期に比較して減少する見込みでありましたが」
第1四半期から稼働した新社内基幹システムと関連経費増を、引き続き利益要因として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当期中は、期首から稼働した新社内基幹システムの減価償却費の増加や、マイナス金利の影響をうけた退職給付費用の増加による利益押し下げがあるものの」
期首から新社内基幹システムが稼働したことを初めて記載している。