Komori
住友商事(8053)・施策再掲

組織間連携と全社プロジェクトによる成長分野の開拓

FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018。

3記載
3年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY20182016: 120162017: 120172018: 12018
同じテーマの他社
横断的組織連携による生産性向上と新事業創造8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018再掲有価証券報告書

    「また、エネルギー周辺分野、IoT・AI関連分野などの成長ポテンシャルの高い分野においては、組織間連携を通じ、全社プロジェクトとして取組む体制を強化しました。」

    成長分野を組織間連携と全社プロジェクトで開拓する方針を継続している。
  2. FY2017再掲有価証券報告書

    「全社成長戦略の推進においては、当社が強みを有する自動車関連、社会インフラ基盤、生活・情報産業の3つの分野を中心に注力しております。自動車関連分野では、自動車部品製造事業などに投資を行うとともに、パークシェアリングなどの次世代モビリティサービスにも取組んでおります。社会インフラ基盤分野では、再生可能エネルギー発電事業を含む国内外の電力事業に注力しております。生活・情報産業分野では、国内外の不動産事業や、国内ICT(情報通信技術)事業、海外モバイル関連事業を中心に投資を行っております。また、エネルギー周辺分野、IoT・AI関連分野などの成長ポテンシャルの高い分野においては、組織間連携を通じて、全社プロジェクトとして取組む体制を強化しております。」

    成長分野として自動車、社会インフラ、生活・情報産業を挙げ、エネルギー周辺、IoT・AIでは組織間連携による全社プロジェクトを継続している。
  3. FY2016初出有価証券報告書

    「当社が強みを有する金属・輸送機・メディア等の各事業において、成長戦略を遂行するとともに、エネルギー周辺分野やアジアのリテールビジネスなど成長ポテンシャルの高い分野において組織間連携を行い、全社プロジェクトとして取組む体制を強化しました。」

    既存の強みを活用しつつ、エネルギー周辺分野やアジアのリテールなどを組織横断で開拓する方針を示している。
一緒に動いた変遷

この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。

次にこの変遷が動くとき
住友商事の次の決算発表は2026-11-02の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
組織間連携と全社プロジェクトによる成長分野の開拓|住友商事(8053)の変遷 | Komori