事業再編費用の計上
FY2017-Q2に初出。19回の記載のうち3回が「削除」で、最初の「削除」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026事業構造改善費用が899百万円から798百万円へ減少有価証券報告書
「エモーショナルバリューソリューション事業の事業構造改善に伴う退職金等 268百万円、エモーショナルバリューソリューション事業の事業構造改善に伴う在庫処分費用 157百万円、エモーショナルバリューソリューション事業の事業構造改善に伴う諸費用 16百万円、デバイスソリューション事業の事業構造改善に伴う評価損等 230百万円」
事業構造改善費用は前年度の899百万円から798百万円へ減少した。内訳はEVSの退職金・在庫処分等とDSの評価損等である。 - FY2025事業構造改善費用が1,089百万円から899百万円へ減少有価証券報告書
「当連結会計年度における事業構造改善費用の内訳は次のとおりであります。エモーショナルバリューソリューション事業の事業構造改善に伴う退職金等 280百万円、デバイスソリューション事業の事業構造改善に伴う在庫処分費用等 366百万円、デバイスソリューション事業の事業構造改善に伴う退職金等 252百万円」
事業構造改善費用は前年度の1,089百万円から899百万円へ減少した。EVSの退職金等、DSの在庫処分費用等・退職金等が内訳となっている。 - FY2024事業構造改善費用が968百万円から1,089百万円へ増加有価証券報告書
「特別損失として事業構造改善費用、減損損失、情報セキュリティ対策費など合わせて23億円を計上しました。」
事業構造改善費用は前年度の968百万円から1,089百万円へ増加し、EVS事業の退職金等やDS事業の評価損・退職金等を含む。 - FY2024-Q3事業構造改善費用の累計計上額が増加し引当金戻入額も計上有価証券報告書
「特別利益 投資有価証券売却益 - 139 事業構造改善引当金戻入額 - 106 特別利益合計 - 245 特別損失 事業構造改善費用 136 608」
第３四半期累計の事業構造改善費用は608百万円に増加した一方、事業構造改善引当金戻入額106百万円を特別利益に計上した。 - FY2024-Q2事業構造改善引当金戻入額を計上有価証券報告書
「特別利益 事業構造改善引当金戻入額 - 96」
当第２四半期累計期間では、事業構造改善引当金戻入額96百万円を特別利益に計上した一方、事業構造改善費用の計上はなかった。 - FY2023事業構造改善費用の内訳が製造工程撤退・海外再編へ拡大有価証券報告書
「当連結会計年度における事業構造改善費用の内訳は、デバイスソリューション事業の一部製造工程の撤退に伴う評価損213百万円、特別退職慰労金等62百万円、諸費用474百万円、海外子会社の事業構造改善に伴う退職金等210百万円、固定資産除却損７百万円であります。」
事業構造改善費用は通期で968百万円となり、デバイスソリューション事業の製造工程撤退に加えて海外子会社の再編費用も含まれた。 - FY2023-Q3事業構造改善費用がデバイス事業の製造工程撤退費用として計上有価証券報告書
「事業構造改善費用は、デバイスソリューション事業の一部製造工程の撤退に伴う費用であります。」
事業構造改善費用136百万円について、デバイスソリューション事業の一部製造工程撤退に伴う費用であることが明示された。 - FY2023-Q2デバイス事業の一部製造工程撤退に伴う評価損を計上有価証券報告書
「事業構造改善費用は、デバイスソリューション事業の一部製造工程の撤退に伴う評価損であります。」
事業構造改善費用26百万円について、デバイスソリューション事業の一部製造工程撤退に伴う評価損であることが明示された。 - FY2020事業構造改善費用を再計上有価証券報告書
「固定資産売却益3億円を特別利益に、海外の退職給付に係る法制度改正に伴う退職給付費用1億円、一部事業の終息に伴う事業構造改善費用2億円、減損損失2億円、さらに感染症拡大に伴う損失3億円など合わせて11億円を特別損失に計上し」
四半期報告書では特別損失の記載がなかったが、通期では一部事業の終息に伴う事業構造改善費用264百万円を計上した。 - FY2019-Q3削除有価証券報告書
「特別損失合計 -」
第3四半期累計期間にも事業構造改善費用の計上はなく、特別損失は計上されていない。 - FY2019-Q2削除有価証券報告書
「特別損失合計 -」
当第2四半期累計期間には事業構造改善費用の計上がなく、特別損失も計上されていない。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「特別損失合計 －」
当第1四半期には事業構造改善費用の計上がなく、特別損失も計上されていない。 - FY2018事業構造改善費用が通期で大幅増加有価証券報告書
「賃借契約損失引当金繰入額21億円や事業構造改善費用19億円などを特別損失に計上し」
事業構造改善費用は前年度の112百万円から当年度1,955百万円へ増加し、退職特別加算金、撤退事業費用、店舗閉鎖費用などを含む。 - FY2018-Q3事業構造改善費用の累計計上額が増加有価証券報告書
「事業構造改善費用12億円および関係会社清算損1億円を特別損失に計上し」
第3四半期累計期間の事業構造改善費用は12億60百万円となり、前四半期累計の約9億円から増加した。 - FY2018-Q2事業構造改善費用の計上額が増加有価証券報告書
「事業構造改善費用9億円および関係会社清算損1億円を特別損失に計上し」
当第2四半期累計期間に事業構造改善費用949百万円を特別損失として計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「事業構造改善費用2億円ならびに関係会社清算損1億円を特別損失に計上し」
当四半期にも事業構造改善費用を特別損失として計上している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「固定資産売却益4億円を特別利益に、特許契約関連和解金5億円や事業再編費用4億円などを特別損失に計上し」
通期でも事業再編費用403百万円を特別損失に計上している。事業構造改善費用112百万円も計上された。 - FY2017-Q3事業構造改善費用も計上有価証券報告書
「固定資産売却益4億円を特別利益に、事業再編費用4億円などを特別損失に計上し」
事業再編費用403百万円に加え、損益計算書では事業構造改善費用112百万円も特別損失として計上されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「事業再編費用4億円を特別損失に計上し」
当第2四半期連結累計期間に事業再編費用を特別損失として計上した事実が初めて記載されている。