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決算8040東京ソワール素材・化学

2026年12月期第1四半期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年12月期第1四半期は、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を下回った。フォーマル事業は減収減益だった一方、ライフスタイル事業は増収増益で、通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

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悪化
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規模
-7
売上高前年同期比(%)
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結日本基準
売上高4,763百万円前年比 -7.0%進捗 29.4%
営業利益411百万円前年比 -26.0%進捗 117.4%
経常利益426百万円前年比 -25.4%進捗 94.7%
純利益(親会社株主帰属)355百万円前年比 -27.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益102.72円
期末の財政状態
総資産14,484百万円
うち純資産 10,737 百万円自己資本比率 74.1%前期末比 -1.2pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+119,014
投資+31,987
財務-175,622
純増減-24,621

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,033,932千円
セグメント別売上高フォーマル事業 4,214.14百万円(前年比 -8.9%)、ライフスタイル事業 549.37百万円(前年比 +9.8%)
セグメント別利益フォーマル事業 345.71百万円(前年比 -31.2%)、ライフスタイル事業 66.23百万円(前年比 +8.0%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,200百万円(前年比 +0.5%)
営業利益350百万円(前年比 +101.3%)
経常利益450百万円(前年比 +52.2%)
親会社株主に帰属する純利益350百万円(前年比 +48.0%)
年間配当予想45円 → 45円(0.0%)
業績の増減要因

原材料及びエネルギー価格の高騰、物価上昇、気候変動、実質賃金の伸び悩みを背景とした節約志向・低価格志向。ライフスタイル事業ではシーズン商品の買い控えの影響が一部に発生。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名:-) / 除外 0社(社名:-)
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 13,150千円 / 特別損失 非開示
減価償却費76,313千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,860,000株
期末自己株式数399,122株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年1月1日〜2026年3月31日
売上高4,763百万円(前年比 -7.0%)
営業利益411百万円(前年比 -26.0%)
経常利益426百万円(前年比 -25.4%)
親会社株主に帰属する当期純利益355百万円(前年比 -27.9%)
1株当たり当期純利益102.72円
自己資本比率当期末 74.1 / 前期末 75.3
総資産14,484百万円
純資産10,737百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー119,014千円
投資活動によるキャッシュ・フロー31,987千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-175,622千円
現金及び現金同等物期末残高2,033,932千円
通期業績予想売上高 16,200百万円(前年比 +0.5%) / 営業利益 350百万円(前年比 +101.3%) / 経常利益 450百万円(前年比 +52.2%) / 親会社株主に帰属する純利益 350百万円(前年比 +48.0%)
年間配当予想45円 → 45円(0.0%)
セグメント別売上高フォーマル事業 4,214.14百万円(前年比 -8.9%)、ライフスタイル事業 549.37百万円(前年比 +9.8%)
セグメント別利益フォーマル事業 345.71百万円(前年比 -31.2%)、ライフスタイル事業 66.23百万円(前年比 +8.0%)
減価償却費76,313千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 13,150千円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社(社名:-) / 除外 0社(社名:-)
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,860,000株
期末自己株式数399,122株
業績の増減要因原材料及びエネルギー価格の高騰、物価上昇、気候変動、実質賃金の伸び悩みを背景とした節約志向・低価格志向。ライフスタイル事業ではシーズン商品の買い控えの影響が一部に発生。
この書類が述べていない項目(8件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

会社は、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、気候変動、実質賃金の伸び悩みによる節約志向・低価格志向を事業環境上の懸念として挙げている。また、ライフスタイル事業では天候・気候変動に敏感な顧客によるシーズン商品の買い控えの影響が一部に出たとしている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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