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決算8040東京ソワール素材・化学

2025年12月期第3四半期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年12月期第3四半期累計は、売上高が前年同期比3.2%増となった一方、営業利益は13.2%減、経常利益と最終利益も減少した。フォーマル事業が減収減益となる一方、ライフスタイル事業は増収増益だった。

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規模
13.2
%(営業利益の前年同期比減少率)
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この期間の実績

第3四半期2025年1月1日〜2025年9月30日連結日本基準
売上高12,291百万円前年比 +3.2%進捗 73.6%
営業利益286百万円前年比 -13.2%進捗 95.3%
経常利益379百万円前年比 -5.8%進捗 94.8%
純利益(親会社株主帰属)314百万円前年比 -9.7%進捗 95.2%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益91.05円
期末の財政状態
総資産14,431百万円
うち純資産 10,405 百万円自己資本比率 72.1%前期末比 +1.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+226,802
投資+102,893
財務-270,610
純増減+59,085

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,921,116千円
セグメント別売上高フォーマル事業 11,014,705千円(前年比 -4.6%)、ライフスタイル事業 1,277,268千円
セグメント別利益フォーマル事業 202,785千円(前年比 -43.9%)、ライフスタイル事業 84,165千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,700百万円(前年比 +6.4%)
営業利益300百万円(前年比 +23.4%)
経常利益400百万円(前年比 +15.1%)
純利益330百万円(前年比 -34.1%)
業績予想の修正無
年間配当予想45円 → 45円(0.0%)
業績の増減要因

フォーマル事業は店舗閉鎖や売場縮小などにより減収減益。ライフスタイル事業は、売れ筋商品の早期把握による機会損失の抑制、高単価商材の好調、新規出店などにより堅調に推移。全体の環境要因として、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、記録的な猛暑、節約志向・低価格志向が挙げられている。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失18,989千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 79,151千円 / 特別損失 減損損失 18,989千円
減価償却費217,213千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,860,000株
期末自己株式数400,566株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第3四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年1月1日〜2025年9月30日
売上高12,291百万円(前年比 +3.2%)
営業利益286百万円(前年比 -13.2%)
経常利益379百万円(前年比 -5.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益314百万円(前年比 -9.7%)
1株当たり当期純利益91.05円
自己資本比率当期末 72.1% / 前期末 71.1%
総資産14,431百万円
純資産10,405百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー226,802千円
投資活動によるキャッシュ・フロー102,893千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-270,610千円
現金及び現金同等物期末残高1,921,116千円
通期業績予想売上高 16,700百万円(前年比 +6.4%) / 営業利益 300百万円(前年比 +23.4%) / 経常利益 400百万円(前年比 +15.1%) / 純利益 330百万円(前年比 -34.1%)
業績予想の修正無
年間配当予想45円 → 45円(0.0%)
セグメント別売上高フォーマル事業 11,014,705千円(前年比 -4.6%)、ライフスタイル事業 1,277,268千円
セグメント別利益フォーマル事業 202,785千円(前年比 -43.9%)、ライフスタイル事業 84,165千円
減価償却費217,213千円
減損損失18,989千円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 79,151千円 / 特別損失 減損損失 18,989千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,860,000株
期末自己株式数400,566株
業績の増減要因フォーマル事業は店舗閉鎖や売場縮小などにより減収減益。ライフスタイル事業は、売れ筋商品の早期把握による機会損失の抑制、高単価商材の好調、新規出店などにより堅調に推移。全体の環境要因として、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、記録的な猛暑、節約志向・低価格志向が挙げられている。
この書類が述べていない項目(6件)
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

フォーマル事業では店舗閉鎖や売場縮小などが続いた。全体の事業環境では、原材料・エネルギー価格の高騰、物価上昇、記録的な猛暑、消費者の節約志向・低価格志向が挙げられている。一方、ライフスタイル事業では、売れ筋商品の早期把握による機会損失の抑制や高単価商材の好調が寄与した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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