読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
339
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高14,241百万円
営業利益339百万円
経常利益449百万円
純利益（親会社株主帰属）519百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益152円58銭
売上高営業利益率2.4%
期末の財政状態
総資産14,073百万円
うち純資産 8,487 百万円自己資本比率 60.3%前期末比 +4.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,621
投資+279
財務-1,104
純増減+796
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,351百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,300百万円（前年比 +7.4%）
営業利益200百万円（前年比 -41.0%）
経常利益280百万円（前年比 -37.7%）
純利益600百万円（前年比 +15.6%）
年間配当予想0円 → 20円
配当性向13.1%
業績の増減要因
ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、不採算店舗の見直しなどによる人件費の減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年2月14日の取締役会で投資有価証券（非上場株式）の一部売却を決議し、2023年2月15日に売却予定。2023年12月期第1四半期に投資有価証券売却益466,000千円を特別利益として計上する見込み。
減損損失10,180千円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 276千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 65,835千円、項目 ゴルフ会員権償還益 / 金額 16,550千円 / 特別損失 項目 事業構造改善費用 / 金額 31,449千円、項目 減損損失 / 金額 10,180千円
減価償却費269,994千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（記者向け）
期末発行済株式数3,860,000
期末自己株式数450,868
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 14,241百万円 |
| 営業利益 | 339百万円 |
| 経常利益 | 449百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 519百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 152円58銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 60.3% / 前期末 55.8% |
| 総資産 | 14,073百万円 |
| 純資産 | 8,487百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,621百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 279百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,104百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,351百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,300百万円（前年比 +7.4%） / 営業利益 200百万円（前年比 -41.0%） / 経常利益 280百万円（前年比 -37.7%） / 純利益 600百万円（前年比 +15.6%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 20円 |
| 配当性向 | 13.1% |
| 減価償却費 | 269,994千円 |
| 減損損失 | 10,180千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 276千円、項目 投資有価証券売却益 / 金額 65,835千円、項目 ゴルフ会員権償還益 / 金額 16,550千円 / 特別損失 項目 事業構造改善費用 / 金額 31,449千円、項目 減損損失 / 金額 10,180千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年2月14日の取締役会で投資有価証券（非上場株式）の一部売却を決議し、2023年2月15日に売却予定。2023年12月期第1四半期に投資有価証券売却益466,000千円を特別利益として計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（記者向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,860,000 |
| 期末自己株式数 | 450,868 |
| 業績の増減要因 | ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、不採算店舗の見直しなどによる人件費の減少。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、不採算店舗の見直しによる人件費の減少などが利益改善の理由として挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。