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決算8040東京ソワール素材・化学

2022年12月期第3四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

第3四半期累計では、売上高が前年同期の84億78百万円から108億98百万円に増え、営業利益・経常利益は赤字から黒字に転換しました。一方、四半期純利益は前年同期を下回っており、収益認識基準の変更により単純比較には制約があります。

読む価値
38定例
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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
1619.114
百万円(営業損益の前年同期差)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第3四半期2022年1月1日〜2022年9月30日非連結(個別)日本基準
売上高10,898百万円進捗 77.8%
営業利益554百万円進捗 1,108.0%
経常利益634百万円進捗 452.9%
純利益(親会社株主帰属)629百万円進捗 262.1%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益185.11円
期末の財政状態
総資産13,879百万円
うち純資産 8,527 百万円自己資本比率 61.4%前期末比 +5.6pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+1,049,237
投資+142,695
財務-1,053,832
純増減+138,100

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,693,201千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,000百万円(前年比 +18.4%)
営業利益50百万円
経常利益140百万円
純利益240百万円(前年比 -19.8%)
年間配当予想0円・銭 → 非開示
業績の増減要因

ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、店舗閉鎖や不採算店舗の見直し等による人件費の減少。

継続企業の前提に関する記載

継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあり、前事業年度の重要な営業損失・経常損失などにより重要な疑義を生じさせる状況がある一方、重要な不確実性は認められないと判断している。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 276千円、投資有価証券売却益 59,039千円、ゴルフ会員権償還益 16,550千円 / 特別損失 事業構造改善費用 20,226千円
減価償却費202,454千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者なし)
期末発行済株式数3,860,000
期末自己株式数450,782
この期間の実績
項目内容
決算期区分第3四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2022年1月1日〜2022年9月30日
売上高10,898百万円
営業利益554百万円
経常利益634百万円
親会社株主に帰属する当期純利益629百万円
1株当たり当期純利益185.11円
自己資本比率当期末 61.4 / 前期末 55.8
総資産13,879百万円
純資産8,527百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー1,049,237千円
投資活動によるキャッシュ・フロー142,695千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-1,053,832千円
現金及び現金同等物期末残高1,693,201千円
通期業績予想売上高 14,000百万円(前年比 +18.4%) / 営業利益 50百万円 / 経常利益 140百万円 / 純利益 240百万円(前年比 -19.8%)
年間配当予想0円・銭 → 非開示
減価償却費202,454千円
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 276千円、投資有価証券売却益 59,039千円、ゴルフ会員権償還益 16,550千円 / 特別損失 事業構造改善費用 20,226千円
継続企業の前提に関する記載継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあり、前事業年度の重要な営業損失・経常損失などにより重要な疑義を生じさせる状況がある一方、重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者なし)
期末発行済株式数3,860,000
期末自己株式数450,782
業績の増減要因ブラックフォーマルの売上増加、製造コストの維持・削減、店舗閉鎖や不採算店舗の見直し等による人件費の減少。
この書類が述べていない項目(10件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

ブラックフォーマルの売上増加に加え、製造コストの維持・削減に努めたこと、店舗閉鎖や不採算店舗の見直しによる人件費の減少などが利益改善の理由として挙げられています。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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