読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1580
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日非連結（個別）日本基準売上高11,822百万円前年比 +15.4%
営業利益-1,185百万円
経常利益-911百万円
純利益（親会社株主帰属）299百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益88円56銭
売上高営業利益率-10
期末の財政状態
総資産14,123百万円
うち純資産 7,878 百万円自己資本比率 55.8%前期末比 +8.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+671
投資+2,996
財務-2,899
純増減+768
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,555百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,000百万円（前年比 +18.4%）
営業利益50百万円
経常利益140百万円
純利益240百万円（前年比 -19.8%）
年間配当予想0円 → 非開示
業績の増減要因
卒入学式等のイベント再開や緊急事態宣言解除後の回復により売上高が増加したほか、取引条件の改善、不採算店舗からの撤退、EC・店舗連携やEC商品の拡大を進めた。製造コスト・評価損および販管費の削減で損失が縮小し、賃貸不動産売却益などにより最終利益が黒字化した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響などにより重要な営業損失・経常損失を計上しているが、施策の実行により継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失96,429千円
特別損益の内訳特別利益 賃貸不動産売却益 1,684,191千円、投資有価証券売却益 88,166千円 / 特別損失 事業構造改善費用 289,818千円、減損損失 96,429千円、投資有価証券評価損 25,192千円
減価償却費250,825千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（記者向け）
期末発行済株式数3,860,000
期末自己株式数471,674
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 11,822百万円（前年比 +15.4%） |
| 営業利益 | -1,185百万円 |
| 経常利益 | -911百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 299百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 88円56銭 |
| 売上高営業利益率 | -10 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.8 / 前期末 47.3 |
| 総資産 | 14,123百万円 |
| 純資産 | 7,878百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 671百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,996百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,899百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,555百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,000百万円（前年比 +18.4%） / 営業利益 50百万円 / 経常利益 140百万円 / 純利益 240百万円（前年比 -19.8%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 非開示 |
| 減価償却費 | 250,825千円 |
| 減損損失 | 96,429千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 賃貸不動産売却益 1,684,191千円、投資有価証券売却益 88,166千円 / 特別損失 事業構造改善費用 289,818千円、減損損失 96,429千円、投資有価証券評価損 25,192千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。新型コロナウイルス感染症の影響などにより重要な営業損失・経常損失を計上しているが、施策の実行により継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（記者向け） |
| 期末発行済株式数 | 3,860,000 |
| 期末自己株式数 | 471,674 |
| 業績の増減要因 | 卒入学式等のイベント再開や緊急事態宣言解除後の回復により売上高が増加したほか、取引条件の改善、不採算店舗からの撤退、EC・店舗連携やEC商品の拡大を進めた。製造コスト・評価損および販管費の削減で損失が縮小し、賃貸不動産売却益などにより最終利益が黒字化した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。卒入学式等のイベント再開や緊急事態宣言解除後の回復に加え、取引条件の改善、不採算店舗からの撤退、リアル店舗と自社ECの連携、EC商品の拡大などに取り組んだ。利益面では、製造コスト・評価損の削減と、人件費・販売促進費・旅費交通費などの経費削減を進めた。最終利益は賃貸不動産売却益の計上などが寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。