日本紙パルプ商事（8032）・施策再掲
サステナビリティ戦略会議・推進本部による全社推進体制
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備333社が書いているテーマ・逆風2社・追い風337社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中1社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「さらにグループ横断組織として「OVOLサステナビリティ推進委員会」及び「OVOL環境・安全委員会」を設置し、グループ全体で環境・安全に関するコンプライアンスの向上及びサステナビリティ推進に取り組んでおります。」
サステナビリティ戦略会議、推進本部、2つのグループ横断委員会による全社推進体制が継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「あわせて、グループ全体のサステナビリティ推進の実務遂行組織として「サステナビリティ推進本部」を新設しました。さらにグループ内横断組織として、グループ全体の環境・安全コンプライアンス対応を目的とする「OVOL環境・安全委員会」、及び、「OVOLサステナビリティ推進委員会」を設置し」
サステナビリティ戦略会議を司令塔とし、推進本部、OVOLサステナビリティ推進委員会、OVOL環境・安全委員会を設置する全社体制が2022年4月1日付で導入された。