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決算8029ルックホールディングス素材・化学

2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2021年12月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも大幅に改善した。EC強化や重点ブランドの出店、不採算事業の整理、仕入・経費の削減が進んだ一方、2022年12月期は売上高510億円、営業利益28億円を見込む。

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規模
328.1
営業利益の前年同期比(%)
書きぶり
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この期間の実績

通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準
売上高41,065百万円前年比 +10.9%
営業利益2,725百万円前年比 +328.1%
経常利益2,973百万円前年比 +250.6%
純利益(親会社株主帰属)1,991百万円前年比 +361.1%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益259.67円
売上高営業利益率6.6%
期末の財政状態
総資産50,877百万円
うち純資産 26,324 百万円自己資本比率 51.7%前期末比 0.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+4,047
投資-1,095
財務+256
純増減+3,208

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高9,365百万円
セグメント別売上高日本 21,074百万円(前年比 +4.9%)、韓国 17,756百万円(前年比 +18.1%)、欧州 3,932百万円(前年比 +23.3%)、その他海外 416百万円(前年比 +5.6%)、生産及びOEM事業 2,235百万円(前年比 -8.4%)、物流事業 1,248百万円(前年比 +4.3%)、飲食事業 56百万円(前年比 +27.7%)
セグメント別利益日本 1,135百万円(前年比 +148.4%)、韓国 1,893百万円(前年比 +171.2%)、欧州 168百万円(前年比 -60.8%)、その他海外 -177百万円、生産及びOEM事業 -20百万円、物流事業 81百万円(前年比 +88.2%)、飲食事業 -25百万円
地域別売上高21,551百万円、17,729百万円、1,368百万円、209百万円、84百万円、123百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高51,000百万円
営業利益2,800百万円
経常利益3,000百万円
純利益2,000百万円
業績予想の修正非開示 → 非開示
年間配当予想40円 → 40円(0.0%)
配当性向15.4%
業績の増減要因

EC事業の強化や重点ブランドの新規出店、主力ブランドの販促活動により売上高が増加。不採算ブランドの廃止、不採算店舗の閉鎖、仕入の抑制、経費削減などの効率経営により利益が改善。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示
減損損失122百万円
特別損益の内訳特別利益 助成金収入 353百万円、資産除去債務戻入益 3百万円、固定資産売却益 1百万円、その他 5百万円 / 特別損失 臨時休業等による損失 331百万円、減損損失 122百万円、関係会社貸倒引当金繰入額 19百万円、ブランド撤退損失 40百万円、その他 46百万円
減価償却費1,283百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト、プレス向け)
期末発行済株式数7,718,813
期末自己株式数161,508
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2021年1月1日〜2021年12月31日
売上高41,065百万円(前年比 +10.9%)
営業利益2,725百万円(前年比 +328.1%)
経常利益2,973百万円(前年比 +250.6%)
親会社株主に帰属する当期純利益1,991百万円(前年比 +361.1%)
1株当たり当期純利益259.67円
売上高営業利益率6.6%
自己資本比率当期末 51.7% / 前期末 51.7%
総資産50,877百万円
純資産26,324百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー4,047百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,095百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー256百万円
現金及び現金同等物期末残高9,365百万円
通期業績予想売上高 51,000百万円 / 営業利益 2,800百万円 / 経常利益 3,000百万円 / 純利益 2,000百万円
業績予想の修正非開示 → 非開示
年間配当予想40円 → 40円(0.0%)
配当性向15.4%
セグメント別売上高日本 21,074百万円(前年比 +4.9%)、韓国 17,756百万円(前年比 +18.1%)、欧州 3,932百万円(前年比 +23.3%)、その他海外 416百万円(前年比 +5.6%)、生産及びOEM事業 2,235百万円(前年比 -8.4%)、物流事業 1,248百万円(前年比 +4.3%)、飲食事業 56百万円(前年比 +27.7%)
セグメント別利益日本 1,135百万円(前年比 +148.4%)、韓国 1,893百万円(前年比 +171.2%)、欧州 168百万円(前年比 -60.8%)、その他海外 -177百万円、生産及びOEM事業 -20百万円、物流事業 81百万円(前年比 +88.2%)、飲食事業 -25百万円
地域別売上高21,551百万円、17,729百万円、1,368百万円、209百万円、84百万円、123百万円
減価償却費1,283百万円
減損損失122百万円
特別損益の内訳特別利益 助成金収入 353百万円、資産除去債務戻入益 3百万円、固定資産売却益 1百万円、その他 5百万円 / 特別損失 臨時休業等による損失 331百万円、減損損失 122百万円、関係会社貸倒引当金繰入額 19百万円、ブランド撤退損失 40百万円、その他 46百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動 無 / 新規 非開示 / 除外 非開示 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト、プレス向け)
期末発行済株式数7,718,813
期末自己株式数161,508
業績の増減要因EC事業の強化や重点ブランドの新規出店、主力ブランドの販促活動により売上高が増加。不採算ブランドの廃止、不採算店舗の閉鎖、仕入の抑制、経費削減などの効率経営により利益が改善。
この書類が述べていない項目(3件)
株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

EC事業の強化、重点ブランドの新規出店、コラボレーション商品の販売や販促活動、不採算ブランドの廃止・不採算店舗の閉鎖、仕入の抑制・経費の削減を進めたため。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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