季節性商品における売行き不振と商品価値下落
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。42社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「気候変動により近年発生が増加傾向にある台風、集中豪雨等の異常気象により、当社グループが製品を生産・調達・流通・供給する業界が甚大な被害を受けた場合、その復旧まで生産もしくは出荷が長期間にわたり停止することがありえます。」
気候変動・異常気象による生産・出荷停止、供給影響、季節商品の価値下落を主要リスクとして継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「気候変動により近年発生が増加傾向にある台風、集中豪雨等の異常気象により、当社グループが製品を生産・調達・流通・供給する業界が甚大な被害を受けた場合、その復旧まで生産もしくは出荷が長期間にわたり停止することがありえます。また、冷夏、暖冬、長雨などによる異常気象により、製品供給への影響が発生する場合、及び季節的な要因による販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売れ行き不振や販売シーズンの経過による商品価値の下落が発生する場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を与える可能性があります。」
季節商品に関する販売不振・価値下落リスクが、気候変動・異常気象による供給停止リスクと一体の開示へ整理されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、冷夏、暖冬、長雨などによる異常気象により、製品供給への影響が発生する場合、及び季節的な要因による販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売れ行き不振や販売シーズンの経過による商品価値の下落が発生する場合には、当社グループの経営成績、財政状態等に影響を与える可能性があります。」
季節要因による売れ行き不振・商品価値下落のリスクを、異常気象による製品供給影響と併せて再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「季節要因に販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売行き不振、季節の経過による商品価値の下落が発生する可能性の存在」
季節性商品における販売不振と商品価値下落の可能性を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「季節要因に販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売行き不振、季節の経過による商品価値の下落が発生する可能性の存在」
季節性商品の販売不振と商品価値下落の可能性を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「季節要因に販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売行き不振、季節の経過による商品価値の下落が発生する可能性の存在」
季節性商品に関する販売不振と商品価値下落の可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「季節要因に販売状況が左右される商品の取扱いが多く、売行き不振、季節の経過による商品価値の下落が発生する可能性の存在」
季節性に起因する販売不振と在庫価値下落の可能性を示している。