読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-79
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年４月１日〜2022年６月30日連結日本基準売上高7,374百万円前年比 -4.4%進捗 19.9%
営業利益-79百万円
経常利益-61百万円
純利益（親会社株主帰属）-129百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益76.95円
期末の財政状態
総資産22,728百万円
うち純資産 8,595 百万円自己資本比率 37.6%前期末比 -0.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高37,000百万円（前年比 +4.3%）
営業利益1,580百万円（前年比 +1.3%）
経常利益1,600百万円（前年比 -0.4%）
純利益1,050百万円（前年比 -14.9%）
年間配当予想15円 → 16円
業績の増減要因
売上高減少に伴う売上総利益の減少、感染症による行動制限の緩和に伴う営業活動・販促活動の増加による変動費の増加。情報通信機器部門とネットワーク工事の売上高が減少する一方、ソフトウェアサービスは連結子会社の増加と公共分野から民需分野へのシフトにより改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 名古屋総合システム株式会社 / 除外 非開示
受注高・受注残高受注高 8,781,413千円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数13,868,408株
期末自己株式数641,543株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2022年６月30日 |
| 売上高 | 7,374百万円（前年比 -4.4%） |
| 営業利益 | -79百万円 |
| 経常利益 | -61百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -129百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 76.95円 |
| 自己資本比率 | 当期末 37.6% / 前期末 37.7% |
| 総資産 | 22,728百万円 |
| 純資産 | 8,595百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 37,000百万円（前年比 +4.3%） / 営業利益 1,580百万円（前年比 +1.3%） / 経常利益 1,600百万円（前年比 -0.4%） / 純利益 1,050百万円（前年比 -14.9%） |
| 年間配当予想 | 15円 → 16円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 8,781,413千円 / 受注残高 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 名古屋総合システム株式会社 / 除外 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 13,868,408株 |
| 期末自己株式数 | 641,543株 |
| 業績の増減要因 | 売上高減少に伴う売上総利益の減少、感染症による行動制限の緩和に伴う営業活動・販促活動の増加による変動費の増加。情報通信機器部門とネットワーク工事の売上高が減少する一方、ソフトウェアサービスは連結子会社の増加と公共分野から民需分野へのシフトにより改善。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高の減少に伴って売上総利益が減少したほか、感染症による行動制限の緩和により営業活動や販促活動が増加し、変動費が増加したためです。売上高については、情報通信機器部門やネットワーク工事の販売高減少などが示されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。