読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
38.5
%（営業利益の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高35,472百万円前年比 -2.2%
営業利益1,560百万円前年比 +38.5%
経常利益1,607百万円前年比 +34.4%
純利益（親会社株主帰属）1,233百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益90円38銭
売上高営業利益率4.4％
期末の財政状態
総資産24,177百万円
うち純資産 9,146 百万円自己資本比率 37.7%前期末比 +3.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,269
投資-78
財務-1,085
純増減+1,106
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,464百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高37,000百万円（前年比 +4.3%）
営業利益1,580百万円（前年比 +1.3%）
経常利益1,600百万円（前年比 -0.4%）
純利益1,050百万円（前年比 -14.9%）
年間配当予想10円（1株当たり） → 16円（1株当たり）（+60.0%）
配当性向16.6％
業績の増減要因
感染症の影響や半導体を中心とした電子部品不足によるハードウェアの納品遅れで売上高が減少。ソフトウェアサービスの堅調な推移による売上総利益の増加と、感染症の影響に伴う販管費の減少により営業利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数と社名は非開示
重要な後発事象2022年5月13日開催の取締役会で、普通株式500,000株を上限、取得価額総額250,000千円を上限とする自己株式取得を決議。取得期間は2022年5月16日から2022年11月15日まで。
特別損益の内訳特別利益 退職給付制度改定益 92,565千円 / 特別損失 なし
減価償却費209,545千円
受注高・受注残高受注高 350億48百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け
期末発行済株式数13,868,408株
期末自己株式数223,187株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 35,472百万円（前年比 -2.2%） |
| 営業利益 | 1,560百万円（前年比 +38.5%） |
| 経常利益 | 1,607百万円（前年比 +34.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,233百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 90円38銭 |
| 売上高営業利益率 | 4.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 37.7％ / 前期末 34.2％ |
| 総資産 | 24,177百万円 |
| 純資産 | 9,146百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,269百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -78百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,085百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,464百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 37,000百万円（前年比 +4.3%） / 営業利益 1,580百万円（前年比 +1.3%） / 経常利益 1,600百万円（前年比 -0.4%） / 純利益 1,050百万円（前年比 -14.9%） |
| 年間配当予想 | 10円（1株当たり） → 16円（1株当たり）（+60.0%） |
| 配当性向 | 16.6％ |
| 受注高・受注残高 | 受注高 350億48百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 209,545千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 退職給付制度改定益 92,565千円 / 特別損失 なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数と社名は非開示 |
| 重要な後発事象 | 2022年5月13日開催の取締役会で、普通株式500,000株を上限、取得価額総額250,000千円を上限とする自己株式取得を決議。取得期間は2022年5月16日から2022年11月15日まで。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 13,868,408株 |
| 期末自己株式数 | 223,187株 |
| 業績の増減要因 | 感染症の影響や半導体を中心とした電子部品不足によるハードウェアの納品遅れで売上高が減少。ソフトウェアサービスの堅調な推移による売上総利益の増加と、感染症の影響に伴う販管費の減少により営業利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。感染症の影響や半導体を中心とした電子部品不足によりハードウェアの納品が遅れ、売上高が減少しました。一方、ソフトウェアサービスが比較的堅調に推移して売上総利益が増加し、感染症の影響に伴う販管費の減少も営業利益の増加に寄与しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。