報告セグメントの再編
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と２区分し、報告セグメントとしています。」
国内事業・海外事業の2区分による報告セグメントを通期でも継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業(国内)」、「アパレル関連事業(海外)」、「ライフスタイル関連事業」の区分から、「国内事業」「海外事業」に報告セグメントを変更しています。」
国内事業・海外事業の2区分へ報告セグメントを変更する運用を中間期でも再確認している。前年同期の数値も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2025-Q1達成有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業（国内)」、「アパレル関連事業（海外)」、「ライフスタイル関連事業」の区分から、「国内事業」「海外事業」に報告セグメントを変更しています。」
FY2024に決議・公表していた報告セグメント再編を当第1四半期から実施し、従来の3区分から国内事業・海外事業の2区分へ変更した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、中長期経営ビジョン「ONWARD VISION 2030」の改訂版を2024年４月４日に取締役会にて決議し、公表しました。この「ONWARD VISION 2030」の改訂版では、国内事業の成長を加速しながら、海外事業の成長基盤を固めていく方針としています。マーケットの多様化が進行し、アパレルとライフスタイルの境目がなくなりつつある中、両セグメントを一体として、より実態に合わせた経営管理を行うことを目的として報告セグメントの変更を行います。従来、「アパレル関連事業（国内）」、「アパレル関連事業（海外）」、「ライフスタイル関連事業」の区分から、「国内事業」、「海外事業」の区分に変更いたします。」
ONWARD VISION 2030の改訂に伴い、国内・海外の2区分へ報告セグメントを再編する方針を決議した。アパレルとライフスタイルを国内・海外単位で一体管理する形へ再整理されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「アパレル関連事業を地域別に「国内」、「海外」と２区分し、「ライフスタイル関連事業」を加えて報告セグメントとしています。」
国内アパレル、海外アパレル、ライフスタイルの3報告セグメントによる区分を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「アパレル関連事業を地域別に「国内」、「海外」と２区分し、「ライフスタイル関連事業」を加えて報告セグメントとしています。」
国内アパレル、海外アパレル、ライフスタイルの3報告セグメントによる区分を通期でも継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「〔アパレル関連事業〕 国内事業は、継続的に資源集中しているＥコマースの収益は堅調に推移し」
国内・海外のアパレル関連事業とライフスタイル関連事業の3区分による報告を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、セグメント区分の見直しを行い、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業（日本）」「アパレル関連事業（欧州）」「アパレル関連事業（アジア・北米）」「その他の事業」から「アパレル関連事業（国内）」「アパレル関連事業（海外）」「ライフスタイル関連事業」に変更しています。」
報告セグメントを国内・海外のアパレル関連事業とライフスタイル関連事業の3区分とする見直しを通期でも適用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しています。」
報告セグメントを「アパレル関連事業（日本）」「アパレル関連事業（海外）」「ライフスタイル関連事業」の3区分とする見直しを第1四半期から継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を変更しています。」
報告セグメントを「アパレル関連事業（日本）」「アパレル関連事業（海外）」「ライフスタイル関連事業」の3区分とする見直しを第1四半期から継続している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、セグメント区分の見直しを行い、報告セグメントを従来の「アパレル関連事業（日本）」「アパレル関連事業（欧州）」「アパレル関連事業（アジア・北米）」「その他の事業」から「アパレル関連事業（日本）」「アパレル関連事業（海外）」「ライフスタイル関連事業」に変更しています。」
報告セグメントを従来の4区分から、アパレル関連事業（日本）、アパレル関連事業（海外）、ライフスタイル関連事業の3区分へ見直している。