多数の子会社・関連会社によるグローバルグループ構造
FY2016に初出。。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026グループ会社数の年度更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社815社・持分法適用会社227社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買等を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を前年度の連結子会社770社・持分法適用会社227社から、連結子会社815社・持分法適用会社227社へ更新した。 - FY2025グループ会社数の年度更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社770社・持分法適用会社227社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買等を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社770社、持分法適用会社227社として更新した。 - FY2024グループ会社数の年度更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社780社・持分法適用会社242社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社775社・持分法適用会社232社から、連結子会社780社・持分法適用会社242社へ更新した。 - FY2024-Q1連結範囲に新規子会社を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、自然エネルギーによる発電・蓄電、需給調整事業等を行っているＳＢエナジー㈱（現社名：テラスエナジー㈱）の株式を取得し、連結の範囲に含めております。」
SBエナジー㈱（現テラスエナジー㈱）の株式取得に伴い、同社を連結範囲に含めた。 - FY2023グループ会社数の年度更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社775社・持分法適用会社232社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社775社、持分法適用会社232社として更新した。 - FY2022グループ会社数の更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社772社・持分法適用会社234社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社772社、持分法適用会社234社へ更新した。 - FY2022-Q2連結範囲から持分法適用会社を除外有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社の持分法適用会社であった金属本部のOrocobre Limitedは、Galaxy Resources Limitedと経営統合したことに伴い、当社の議決権所有割合が低下したことから、連結の範囲から除外しております。」
Orocobre LimitedがGalaxy Resources Limitedとの経営統合に伴う議決権所有割合の低下により、持分法適用の範囲から除外された。 - FY2021グループ会社数の更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社779社・持分法適用会社231社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社782社・持分法適用会社230社から、連結子会社779社・持分法適用会社231社へ更新した。 - FY2020グループ会社数の更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社782社・持分法適用会社230社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
グループ構成を連結子会社782社、持分法適用会社230社へ更新した。 - FY2020-Q2連結範囲に新設会社を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、Toyota Tsusho Thai Holdings Co., Ltd.（現地法人）を新たに設立し、連結の範囲に含めております。」
Toyota Tsusho Thai Holdings Co., Ltd.を新設し、連結範囲に含めた。 - FY2019グループ会社数の更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社737社・持分法適用会社231社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
連結子会社717社・持分法適用会社238社から、連結子会社737社・持分法適用会社231社へ構成数を更新した。 - FY2018グループ会社数の更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社717社・持分法適用会社238社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
連結子会社717社、持分法適用会社238社という構成数に更新された。 - FY2018-Q3連結範囲から特定子会社を除外有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社の特定子会社であった機械・エネルギー・プラントプロジェクトセグメントのToyota Tsusho Mining (Australia) Pty Ltd.の清算が結了したため、連結の範囲から除外しております。」
豪州石炭採掘事業会社の清算結了に伴い、連結範囲から除外した。 - FY2017連結子会社・持分法適用会社数を更新有価証券報告書
「当社グループは、当社及び連結子会社731社・持分法適用会社243社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
前回の開示から連結子会社・持分法適用会社の構成数が更新された。 - FY2017-Q3連結・持分法適用範囲を変更有価証券報告書
「さらに、当第３四半期連結会計期間において、新規設立等により、新たに６社を連結の範囲に含め、２社については、清算により、連結の範囲から除外しております。また、当第３四半期連結会計期間において、新規設立により、新たに２社を持分法適用の範囲に含めております。」
第3四半期に連結範囲へ6社を追加し2社を除外、持分法適用範囲へ2社を追加した。 - FY2017-Q2連結・持分法適用範囲を変更有価証券報告書
「また、当第２四半期連結会計期間において、新規設立により、新たに３社を連結の範囲に含め、５社については、持分法適用会社への異動等により、連結の範囲から除外しております。また、当第２四半期連結会計期間において、連結子会社からの異動等により、新たに４社を持分法適用の範囲に含め、２社については、売却により、持分法適用の範囲から除外しております。」
第2四半期に連結範囲へ3社を追加し5社を除外、持分法適用範囲へ4社を追加し2社を除外した。 - FY2017-Q1連結範囲を変更有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、財務内容の開示をより充実する観点等から、新たに13社を連結の範囲に含めております。一方、前連結会計年度における連結子会社のうち、３社については、合併等により、連結の範囲から除外しております。」
第1四半期に連結範囲へ13社を追加し、3社を除外した。また、持分法適用範囲には14社を追加し、3社を除外した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社及び子会社741社・関連会社250社で構成され、国内及び海外における各種商品の売買を主要事業とし、これらの商品の製造・加工・販売、事業投資、サービスの提供などの事業に携わっております。」
連結子会社698社、持分法適用関連会社224社等からなる事業構造を記載している。