蝶理（8014）・施策再掲
BCPによる自然災害・感染症への対応
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業継続計画（BCP）と災害対策本部による影響抑制81社が書いているテーマ・逆風10社・追い風71社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに45社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは被害の最小化と早期の復旧を図るために、定期的に地震等に備えた訓練や、社内安否確認システムの導入、非常時には必要に応じて迅速に対策本部を設置するなど、BCP（事業継続計画）の策定・運用を行っております。」
自然災害・感染症への対応として、訓練、安否確認システム、対策本部、BCPの運用を再確認した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループでは被害の最小化と早期の復旧を図るため、定期的に地震等に備えた訓練や、社内安否システムの導入、非常時には必要に応じて迅速に対策本部を設置するなど、BCP（事業継続計画）の策定・運用を行っております。」
自然災害・感染症リスクへの対応策として、訓練、社内安否システム、対策本部、BCPの策定・運用が独立した施策として初めて記載された。