蝶理（8014）・事実再掲
青島紅蝶新材料有限公司の持分法適用化
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2017-Q3。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
重要性増加による関連会社の持分法適用追加55社が書いているテーマ・逆風1社・追い風8社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに23社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている55社のうち14社を表示しています。上の文は55社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において持分法非適用の関連会社であった青島紅蝶新材料有限公司は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」
青島紅蝶新材料有限公司を第1四半期連結会計期間から持分法適用範囲に含めた変更を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度において持分法非適用の関連会社であった青島紅蝶新材料有限公司は、重要性が増したため、第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」
青島紅蝶新材料有限公司の持分法適用化について、第2四半期報告書でも同じ会計上の変更として記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「前連結会計年度において持分法非適用の関連会社であった青島紅蝶新材料有限公司は重要性が増したため、当第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」
青島紅蝶新材料有限公司について、重要性の増加を理由に当第1四半期連結会計期間から持分法適用範囲へ変更。