長瀬産業（8012）・施策再掲
基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の変更
FY2017-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2017。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
棚卸資産評価方法の総平均法から移動平均法への変更47社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている47社のうち14社を表示しています。上の文は47社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017再掲有価証券報告書
「当社および一部の国内関係会社におけるたな卸資産の評価方法は、従来、総平均法を採用しておりましたが、当連結会計年度より、移動平均法に変更いたしました。この変更は、平成28年８月に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の移動平均法への変更を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社および一部の国内関係会社におけるたな卸資産の評価方法は、従来、総平均法を採用しておりましたが、第２四半期連結会計期間より、移動平均法に変更いたしました。この変更は、平成28年８月に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム変更を契機とした棚卸資産評価方法の変更を再確認している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社および一部の国内関係会社におけるたな卸資産の評価方法は、従来、総平均法を採用しておりましたが、当第２四半期連結会計期間より、移動平均法に変更いたしました。この変更は、平成28年８月に実施した基幹システムの変更を契機として、適時に払出原価の算出をすることで、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。」
基幹システム変更を契機に、棚卸資産の評価方法を総平均法から移動平均法へ変更した。