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決算8011三陽商会素材・化学

2025年2月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年2月期は、売上高と営業利益が前年を下回った一方、投資有価証券売却益などにより親会社株主に帰属する当期純利益は増加しました。2026年2月期は、売上高・営業利益の増加と年間配当の増額を見込んでいます。

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向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
10.9
営業利益の前年比減少率(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

通期2024年3月1日〜2025年2月28日連結日本基準
売上高60,526百万円前年比 -1.3%
営業利益2,715百万円前年比 -10.9%
経常利益2,825百万円前年比 -11.3%
純利益(親会社株主帰属)4,007百万円前年比 +43.7%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益351円48銭
売上高営業利益率4.5%
期末の財政状態
総資産57,017百万円
うち純資産 39,301 百万円自己資本比率 68.9%前期末比 -1.3pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+2,681
投資+1,629
財務-3,874
純増減+436

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高19,534百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高62,500百万円(前年比 +3.3%)
営業利益3,300百万円(前年比 +21.5%)
経常利益3,300百万円(前年比 +16.8%)
純利益4,100百万円(前年比 +2.3%)
年間配当予想129円 → 139円(+7.8%)
配当性向36.7%
株主還元方針DOE4%
業績の増減要因

第1四半期の前期のコロナ禍終息後のリベンジ消費の反動、第3四半期の晩夏から秋にかけての記録的な高気温による秋冬商戦の始動遅れにより売上高が前年を下回った。繰越在庫の適正化やセール販売の値引き幅抑制により売上総利益率は前年を上回り、成長投資を除く固定費の抑制により販売費及び一般管理費は計画を下回ったが、売上高減少による売上総利益の減少を補えず営業利益は前年を下回った。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失160百万円(対象資産:非開示)
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,916百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円、減損損失 160百万円、訴訟和解金 20百万円、解約違約金 25百万円
減価償却費1,016百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(報道関係者・機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数12,622,934株
期末自己株式数1,953,281株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2024年3月1日〜2025年2月28日
売上高60,526百万円(前年比 -1.3%)
営業利益2,715百万円(前年比 -10.9%)
経常利益2,825百万円(前年比 -11.3%)
親会社株主に帰属する当期純利益4,007百万円(前年比 +43.7%)
1株当たり当期純利益351円48銭
売上高営業利益率4.5%
自己資本比率当期末 68.9% / 前期末 70.2%
総資産57,017百万円
純資産39,301百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー2,681百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー1,629百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-3,874百万円
現金及び現金同等物期末残高19,534百万円
通期業績予想売上高 62,500百万円(前年比 +3.3%) / 営業利益 3,300百万円(前年比 +21.5%) / 経常利益 3,300百万円(前年比 +16.8%) / 純利益 4,100百万円(前年比 +2.3%)
年間配当予想129円 → 139円(+7.8%)
配当性向36.7%
株主還元方針DOE4%
減価償却費1,016百万円
減損損失160百万円(対象資産:非開示)
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 1,916百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、投資有価証券売却損 0百万円、減損損失 160百万円、訴訟和解金 20百万円、解約違約金 25百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(報道関係者・機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数12,622,934株
期末自己株式数1,953,281株
業績の増減要因第1四半期の前期のコロナ禍終息後のリベンジ消費の反動、第3四半期の晩夏から秋にかけての記録的な高気温による秋冬商戦の始動遅れにより売上高が前年を下回った。繰越在庫の適正化やセール販売の値引き幅抑制により売上総利益率は前年を上回り、成長投資を除く固定費の抑制により販売費及び一般管理費は計画を下回ったが、売上高減少による売上総利益の減少を補えず営業利益は前年を下回った。
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

第1四半期のリベンジ消費の反動、第3四半期の記録的な高気温による秋冬商戦の始動遅れが売上高を押し下げました。一方、繰越在庫の適正化、セール販売の値引き幅抑制、成長投資を除く固定費の抑制により利益率や販管費は改善しましたが、売上高減少による売上総利益の減少を補えず営業利益は減少しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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