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決算8011三陽商会素材・化学

2024年2月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第3四半期累計は、実店舗への集客回復やコート・アウター類の販売回復などにより、売上高が前年同期比6.4%増、営業利益が68.0%増となった。通期業績予想と配当予想の修正はなく、年間配当は前期の55円から88円を見込んでいる。

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規模
68
%(営業利益の前年同期比)
書きぶり
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この期間の実績

第3四半期2023年3月1日〜2023年11月30日連結日本基準
売上高44,603百万円前年比 +6.4%進捗 72.5%
営業利益1,727百万円前年比 +68.0%進捗 55.7%
経常利益1,773百万円前年比 +52.4%進捗 55.4%
純利益(親会社株主帰属)1,696百万円前年比 +72.2%進捗 60.6%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益145.41円
期末の財政状態
総資産57,157百万円
うち純資産 39,025 百万円自己資本比率 68.3%前期末比 +1.4pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

見通しと株主還元
通期業績予想
売上高61,500百万円(前年比 +5.5%)
営業利益3,100百万円(前年比 +38.6%)
経常利益3,200百万円(前年比 +31.3%)
純利益2,800百万円(前年比 +29.9%)
年間配当予想55円 銭 → 88円 銭
業績の増減要因

実店舗への集客回復、気温低下に伴うコート・アウター類の販売回復、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制、ECプラットフォームの刷新、新規出店・既存店改装。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
減損損失44百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 44百万円 / 特別損失 減損損失 44百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者:非開示)
期末発行済株式数12,622,934株
期末自己株式数952,521株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第3四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年3月1日〜2023年11月30日
売上高44,603百万円(前年比 +6.4%)
営業利益1,727百万円(前年比 +68.0%)
経常利益1,773百万円(前年比 +52.4%)
親会社株主に帰属する当期純利益1,696百万円(前年比 +72.2%)
1株当たり当期純利益145.41円
自己資本比率当期末 68.3 / 前期末 66.9
総資産57,157百万円
純資産39,025百万円
通期業績予想売上高 61,500百万円(前年比 +5.5%) / 営業利益 3,100百万円(前年比 +38.6%) / 経常利益 3,200百万円(前年比 +31.3%) / 純利益 2,800百万円(前年比 +29.9%)
年間配当予想55円 銭 → 88円 銭
減損損失44百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 44百万円 / 特別損失 減損損失 44百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無(対象者:非開示)
期末発行済株式数12,622,934株
期末自己株式数952,521株
業績の増減要因実店舗への集客回復、気温低下に伴うコート・アウター類の販売回復、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制、ECプラットフォームの刷新、新規出店・既存店改装。
この書類が述べていない項目(14件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

実店舗への集客が回復したこと、気温低下に伴いコート・アウター類が稼働したことに加え、売上総利益率の改善、販売費及び一般管理費の抑制、ECプラットフォームの刷新、新規出店・既存店改装を進めたこと。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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