高島（8007）・リスク再掲
タクセルの火災・感染症影響による収益悪化と資産減損
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2023。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
火災・感染症影響による特定事業資産の減損1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「産業資材セグメントに含まれるタクセル株式会社の製品・金型販売事業については、火災事故や新型コロナウイルス感染症の影響もあり、継続して営業損失が計上されていることから、減損の兆候があると判断し、減損損失の計上の要否について検討を行いました。検討の結果、当該事業について、正味売却価額が固定資産の帳簿価額988百万円を超えると判断されたため、減損損失は計上しておりません。」
タクセルでは火災事故・感染症の影響を受けた営業損失が継続している一方、固定資産988百万円について正味売却価額が帳簿価額を上回ると判断し、当期の追加減損は計上していない。 - FY2022悪化有価証券報告書
「タクセル株式会社において、将来の使用見込がない資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
タクセルでは将来の使用見込みがない資産について、当期に61百万円の減損損失を計上した。前期の2百万円から減損額が拡大している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「タクセル株式会社において、将来の使用見込がなく廃棄することが決定された資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
火災事故や新型コロナウイルス感染症の影響による売上・利益減少が続くタクセルで、廃棄決定資産について2百万円の減損損失を計上した。