通販システムパッケージのリニューアルと基幹システム投資
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q2削除有価証券報告書
「（５）研究開発活動 該当事項はありません。」
直前まで記載されていた通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発について、本 filing では研究開発活動がないと記載している。計画の廃止自体は明記されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の金額は、32百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続し、年間研究開発費32百万円を計上している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、30百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費30百万円を計上している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、25百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費25百万円を計上している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、15百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続し、第1四半期の研究開発費15百万円を計上している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の金額は、101百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアル及び新サービスのシステム構築に伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに加え、新サービスのシステム構築を研究開発対象として明記し、年間研究開発費101百万円を計上している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、71百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費は71百万円となっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の金額は、20百万円であります。これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。」
基幹システムの完成後も、通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発を継続しており、研究開発費20百万円を計上している。 - FY2017-Q3達成有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、「基幹システム」が完成し、平成28年10月より稼働しております。」
基幹システムが完成し、平成28年10月から稼働を開始した。前 filing で延期されていた完了予定が実現している。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、「基幹システム」の設備投資計画の完了予定年月を、平成28年９月から平成28年10月に変更しております。」
基幹システムの完了予定年月が平成28年９月から平成28年10月へ延期された。通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発費は11百万円。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これは、ソリューション事業における通販システムパッケージのリニューアルに伴う研究開発によるものです。 当第１四半期連結累計期間において、「基幹システム」の設備投資計画の完了予定年月を、平成28年６月から平成28年９月に変更しております。」
通販システムパッケージのリニューアルを研究開発として進め、基幹システムの完了予定を平成28年９月へ変更している。