情報システムの障害・情報紛失等のリスク
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。105社中30社が悪化側に。
- FY2022サイバー攻撃リスクを明記有価証券報告書
「当社グループは、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、情報システムに対して適切なセキュリティを実施しておりますが、停電、災害、サイバー攻撃、ソフトウェアや情報機器の欠陥、停止、一時的な混乱、内部情報の紛失、改ざんなどのリスクにより営業活動に支障をきたした場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の情報システム障害・情報紛失等のリスクに加え、サイバー攻撃を明示的なリスク要因として列挙している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、情報システムに対して適切なセキュリティを実施しておりますが、停電、災害、ソフトウェアや情報機器の欠陥、停止、一時的な混乱、内部情報の紛失、改ざんなどのリスクにより営業活動に支障をきたした場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
情報システムの停止・障害、情報紛失・改ざん等のリスクとセキュリティ対策を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、情報システムに対して適切なセキュリティを実施しておりますが、停電、災害、ソフトウェアや情報機器の欠陥、停止、一時的な混乱、内部情報の紛失、改ざんなどのリスクにより営業活動に支障をきたした場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
情報システムの停止・障害、情報紛失・改ざん等のリスクとセキュリティ対策を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、情報システムに対して適切なセキュリティを実施しておりますが、停電、災害、ソフトウェアや情報機器の欠陥、停止、一時的な混乱、内部情報の紛失、改ざんなどのリスクにより営業活動に支障をきたした場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
情報システムの停止・障害、情報紛失・改ざん等のリスクとセキュリティ対策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、重要な情報の紛失、誤用、改ざん等を防止するため、情報システムに対して適切なセキュリティを実施しておりますが、停電、災害、ソフトウェアや情報機器の欠陥、停止、一時的な混乱、内部情報の紛失、改ざんなどのリスクにより営業活動に支障をきたした場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
情報システムの停止、障害、情報の紛失・改ざんなどにより営業活動が支障を受ける可能性を記載している。