読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.4
売上高前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年1月1日〜2024年9月30日連結日本基準売上高3,187百万円前年比 -5.4%進捗 68.5%
営業利益-331百万円
経常利益-282百万円
純利益（親会社株主帰属）-311百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△10.50円
期末の財政状態
総資産5,474百万円
うち純資産 2,091 百万円自己資本比率 38.1%前期末比 -4.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高文具事業 2,376,162千円（前年比 -5.2%）、ロボット機器事業 811,234千円（前年比 -5.8%）
セグメント別利益文具事業 -154,612千円、ロボット機器事業 -177,303千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,655百万円（前年比 +2.1%）
営業利益-346百万円
経常利益-290百万円
純利益-322百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
市場の動きの鈍化、高価格帯・中価格帯製品の売上低迷、北米のインフレによる購買力低下、設備投資の先送り、東南アジア・中国市場の回復遅れにより売上高が減少した。原材料費、材料・部品価格、人件費の上昇および売上減少に伴う固定費率の上昇により損失が拡大した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 —社 / 除外 —社 / 社名 非開示
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 16,053千円
減価償却費118,292千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数29,659,554
期末自己株式数16,264
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年9月30日 |
| 売上高 | 3,187百万円（前年比 -5.4%） |
| 営業利益 | -331百万円 |
| 経常利益 | -282百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -311百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △10.50円 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.1 / 前期末 43 |
| 総資産 | 5,474百万円 |
| 純資産 | 2,091百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,655百万円（前年比 +2.1%） / 営業利益 -346百万円 / 経常利益 -290百万円 / 純利益 -322百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 文具事業 2,376,162千円（前年比 -5.2%）、ロボット機器事業 811,234千円（前年比 -5.8%） |
| セグメント別利益 | 文具事業 -154,612千円、ロボット機器事業 -177,303千円 |
| 減価償却費 | 118,292千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 16,053千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 —社 / 除外 —社 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 29,659,554 |
| 期末自己株式数 | 16,264 |
| 業績の増減要因 | 市場の動きの鈍化、高価格帯・中価格帯製品の売上低迷、北米のインフレによる購買力低下、設備投資の先送り、東南アジア・中国市場の回復遅れにより売上高が減少した。原材料費、材料・部品価格、人件費の上昇および売上減少に伴う固定費率の上昇により損失が拡大した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。市場の動きの鈍化や高価格帯・中価格帯製品の販売低迷、北米のインフレによる購買力低下、設備投資の先送り、東南アジア・中国市場の回復遅れが売上減少要因となった。利益面では、金地金などの原材料費、材料・部品価格、人件費の上昇と、売上減少に伴う固定費率の上昇が影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。