読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
9.4
％（売上高の前期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高4,558百万円前年比 -9.4%
営業利益-341百万円
経常利益-329百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,509百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△50円94銭
売上高営業利益率△7.5％
期末の財政状態
総資産5,554百万円
うち純資産 2,396 百万円自己資本比率 43.0%前期末比 -11.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-435
投資-385
財務+291
純増減-529
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高656百万円
セグメント別売上高
文具事業3,42075.0%-12.0%
ロボット機器事業1,13825.0%-0.5%
セグメント別利益
文具事業-162
ロボット機器事業-179
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,100百万円（前年比 +11.9%）
営業利益0百万円
経常利益0百万円
純利益-15百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
文具事業では値上げ後の販売停滞、新製品導入の遅延、海外一部地域の在庫調整により減収。ロボット機器事業では設備投資意欲の鈍化と特注製造装置の受注不振が継続。原材料・部品価格の上昇、製造原価上昇、新工場稼働後の減価償却費増加も利益を圧迫。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失1,183,562千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 13,878千円、減損損失 1,183,562千円、関係会社株式売却損 1,327千円
減価償却費199,983千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数29,659,554株
期末自己株式数16,061株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 4,558百万円（前年比 -9.4%） |
| 営業利益 | -341百万円 |
| 経常利益 | -329百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,509百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △50円94銭 |
| 売上高営業利益率 | △7.5％ |
| 自己資本比率 | 当期末 43.0％ / 前期末 54.3％ |
| 総資産 | 5,554百万円 |
| 純資産 | 2,396百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -435百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -385百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 291百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 656百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,100百万円（前年比 +11.9%） / 営業利益 0百万円 / 経常利益 0百万円 / 純利益 -15百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 文具事業 3,420百万円（前年比 -12.0%） / ロボット機器事業 1,138百万円（前年比 -0.5%） |
| セグメント別利益 | 文具事業 -162百万円 / ロボット機器事業 -179百万円 |
| 減価償却費 | 199,983千円 |
| 減損損失 | 1,183,562千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 13,878千円、減損損失 1,183,562千円、関係会社株式売却損 1,327千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 29,659,554株 |
| 期末自己株式数 | 16,061株 |
| 業績の増減要因 | 文具事業では値上げ後の販売停滞、新製品導入の遅延、海外一部地域の在庫調整により減収。ロボット機器事業では設備投資意欲の鈍化と特注製造装置の受注不振が継続。原材料・部品価格の上昇、製造原価上昇、新工場稼働後の減価償却費増加も利益を圧迫。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。文具事業では、製品値上げ後の販売停滞、新製品の市場導入遅延、海外一部地域の在庫調整により売上が減少しました。ロボット機器事業では、設備投資意欲の鈍化と特注製造装置の受注不振が続きました。さらに、原材料・部品価格の上昇、売上減少に伴う製造原価上昇、新工場稼働後の減価償却費増加が利益を圧迫しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。