読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.1
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高3,367百万円前年比 -10.1%進捗 68.8%
営業利益-231百万円
経常利益-211百万円
純利益（親会社株主帰属）-239百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△8.07円
期末の財政状態
総資産6,947百万円
うち純資産 3,701 百万円自己資本比率 53.2%前期末比 -1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高2,506,589千円（前年比 -14.5%）、861,354千円（前年比 +5.8%）
セグメント別利益-89,730千円、-141,399千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高4,896百万円（前年比 -2.6%）
営業利益-274百万円
経常利益-246百万円
純利益-276百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
文具事業は、製品価格値上げによる消費停滞の長期化、高価格帯万年筆の売上低迷、海外ブランド商品の取扱終了、原材料費高騰が影響した。ロボット機器事業は、設備投資状況の改善が業績に反映されず、特注製造装置を中心に厳しい状況が続き、材料・部品価格の上昇も影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 13,878千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数29,659,554
期末自己株式数16,031
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 3,367百万円（前年比 -10.1%） |
| 営業利益 | -231百万円 |
| 経常利益 | -211百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -239百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △8.07円 |
| 自己資本比率 | 当期末 53.2 / 前期末 54.3 |
| 総資産 | 6,947百万円 |
| 純資産 | 3,701百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 4,896百万円（前年比 -2.6%） / 営業利益 -274百万円 / 経常利益 -246百万円 / 純利益 -276百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | 2,506,589千円（前年比 -14.5%）、861,354千円（前年比 +5.8%） |
| セグメント別利益 | -89,730千円、-141,399千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 13,878千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 29,659,554 |
| 期末自己株式数 | 16,031 |
| 業績の増減要因 | 文具事業は、製品価格値上げによる消費停滞の長期化、高価格帯万年筆の売上低迷、海外ブランド商品の取扱終了、原材料費高騰が影響した。ロボット機器事業は、設備投資状況の改善が業績に反映されず、特注製造装置を中心に厳しい状況が続き、材料・部品価格の上昇も影響した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。文具事業では、昨年実施した製品価格の値上げによる消費の停滞が想定より長期化し、国内の文具専門店やインターネット通販で高価格帯の万年筆の売上が低迷したほか、海外ブランド商品の取扱終了や金地金を中心とした原材料費高騰が影響した。ロボット機器事業では、設備投資状況の改善が業績に反映されず、特注製造装置を中心に厳しい状況が続き、材料・部品価格の上昇も影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。