新型コロナウイルス感染症による経済活動・市場の停滞
FY2021-Q1に初出。14回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。」
感染症による事業運営への影響を主要リスクとして継続記載し、対策本部、在宅勤務、行動指針等による低減・回避策を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ポストコロナの動きの中で個人消費やインバウンド需要などの後押しを受けて、緩やかな景気回復傾向が見られましたが、依然として続く物価高・エネルギー高、及び為替市場の円安の影響等もあり、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
感染拡大や行動制限を中心とする従来の説明から移行したポストコロナの回復局面と、物価高・エネルギー高・円安による不透明感の併存を継続して記載している。 - FY2024-Q1感染症リスクからポストコロナの回復局面へ移行有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染症法における分類が５類に移行したことにより、ポストコロナの動きの中で経済活動の回復に期待がかかりましたが、依然として続く物価高・エネルギー高等の影響もあり、景気の先行きは楽観視できない状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症について、感染拡大や行動制限を中心とする従来の記載から、5類移行後のポストコロナの経済活動回復と、その一方での物価高・エネルギー高へと記載の軸が移っている。 - FY2023-Q3行動制限撤廃による回復期待と円安・物価高の併存有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの影響が続くなか、行動制限の撤廃により経済活動の回復に期待がかかりましたが、急激な円安や物価高等の影響により景気の先行きは楽観視出来ない状況となりました。」
新型コロナウイルスの影響が続く一方、行動制限撤廃による回復期待が示された。しかし、急激な円安・物価高により先行きは楽観視できないとの説明に変化している。 - FY2023-Q2感染者高止まりと経済活動優先の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスの変異株の流行により感染者が高止まりする一方、重症化リスクの低下が見られたことから、感染対策を続けつつも経済活動を優先する局面を迎えております。」
変異株による感染者高止まりが続く一方、重症化リスク低下を背景に経済活動を優先する局面となったと記載している。 - FY2023-Q1感染状況改善と地域別の供給影響が併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスに関するワクチン接種の普及や行動制限の緩和により正常化に向けた動きがみられましたが、原材料価格の上昇や原油価格の高騰、新たな変異株の発生等、不安要素も多く、先行きは不透明な状況が続きました。」
国内ではワクチン接種・行動制限緩和による正常化が進む一方、新たな変異株への懸念が残り、海外では感染状況に加えてサプライチェーンへの影響も継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発動により、引き続きウイルスの感染状況に左右される状況となりました。海外においてはワクチン接種の進展により経済活動再開の動きが見られたものの、感染が再拡大している地域も多くあり、総じて先行きが見通せない状況が続きました。」
国内の行動制限と海外の経済活動再開が併存する一方、感染再拡大地域もあり、感染症による不透明感が継続している。 - FY2022-Q3地域別の回復と感染拡大による制限継続の併存有価証券報告書
「海外においては、欧米ではワクチン接種率が高い国を中心に規制緩和が進み、個人消費は回復傾向が続いた一方で、東南アジア諸国では接種率が停滞し感染拡大が続いたことから、景気の回復が遅れるなど地域により二極化が鮮明となりました。」
欧米では規制緩和と個人消費回復が続く一方、東南アジアでは感染拡大とロックダウンにより回復が遅れる地域差が継続している。 - FY2022-Q2地域別の回復と感染拡大による制限継続の併存有価証券報告書
「一方海外においては、ワクチン接種が進んだ欧米においては規制緩和が進み、個人消費は回復傾向にありますが、東南アジア地域では変異株の感染拡大により、ロックダウン等の行動制限により経済活動に支障が出ております。」
ワクチン接種が進んだ欧米では規制緩和・個人消費回復が進む一方、東南アジアでは変異株感染拡大とロックダウンにより経済活動への支障が継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内においては新型コロナウイルス感染症の拡大が続く中、緊急事態宣言の再発令やまん延防止等重点措置の適用に伴い、経済活動が長期間に亘り制限される状況が続きました。また、海外においてもワクチン接種の進展に伴い規制緩和の動きがあるものの、新たな変異株による感染再拡大の兆しもあり引き続き予断を許さない状況が続きました。」
国内の経済活動制限が長期化し、海外でも新たな変異株による感染再拡大の兆しが記載されており、感染症による市場・経済活動の不透明感が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。」
感染症の影響が国内外で長期化し、2度目の緊急事態宣言や海外の経済停滞が発生したことを踏まえ、主要リスクとして独立項目化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、一時落ち着いていた新型コロナウイルス感染者数が、冬季に入り再び拡大したことにより、先行き不透明な状況となりました。海外においても新規感染者数増加の影響を受け活動規制が再強化されており、厳しい状況が続いております。」
感染者数の再拡大と海外活動規制の再強化により、新型コロナウイルス感染症による経済活動・市場停滞リスクが再び強まったと記載している。 - FY2021-Q2規制解除後の市場回復と感染再拡大リスクの併存有価証券報告書
「こうした経済情勢の下、当社グループの属するスポーツ・レジャー用品等の市場は、日本においては緊急事態宣言解除後、また世界においては外出規制やロックダウン解除後、密閉・密集・密接のいわゆる「３密」を避けたスポーツ・レジャーということが評価され、急速に回復しております。」
緊急事態宣言・外出規制・ロックダウンの解除後に市場が急速に回復した一方、感染拡大は収束せず、海外では感染者の再増加も記載されている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「国内においては５月に緊急事態宣言が解除され、個人消費も回復し始めましたが、新型コロナウイルス感染症の収束の見通しがつかない中、厳しい状況が続きました。こうした経済情勢の下、当社グループの属するスポーツ・レジャー用品等の業界は、外出自粛や店舗の休業要請等により、事業活動に影響が生じました。」
新型コロナウイルス感染症の収束見通しが立たない中、外出自粛や店舗休業要請により、業界の事業活動に実際の影響が生じたと初めて記載している。