読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.8
％（売上高の前年同四半期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年４月１日〜2022年９月30日連結日本基準売上高74,320百万円前年比 +14.8%進捗 55.1%
営業利益9,423百万円前年比 +12.1%進捗 79.2%
経常利益10,258百万円前年比 +18.1%進捗 83.4%
純利益（親会社株主帰属）7,423百万円前年比 +12.9%進捗 85.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益323.25円
期末の財政状態
総資産105,057百万円
うち純資産 47,619 百万円自己資本比率 45.1%前期末比 +4.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 48,024百万円（前年比 +7.9%）、米州 8,555百万円（前年比 +39.2%）、欧州 8,332百万円（前年比 +6.6%）、アジア・オセアニア 27,398百万円（前年比 +36.9%）
セグメント別利益日本 6,218百万円（前年比 -1.0%）、米州 347百万円（前年比 +80.6%）、欧州 614百万円（前年比 -37.1%）、アジア・オセアニア 4,174百万円（前年比 +91.2%）
地域別売上高48,024百万円（前年比 +7.9%）、8,555百万円（前年比 +39.2%）、8,332百万円（前年比 +6.6%）、27,398百万円（前年比 +36.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高135,000百万円（前年比 +11.9%）
営業利益11,900百万円（前年比 -3.6%）
経常利益12,300百万円（前年比 -5.4%）
純利益8,700百万円（前年比 -9.1%）
業績予想の修正売上高 非開示 → 135,000百万円 / 営業利益 非開示 → 11,900百万円 / 経常利益 非開示 → 12,300百万円 / 純利益 非開示 → 8,700百万円
年間配当予想－（前期年間合計） → 60円
業績の増減要因
新製品の投入やサービス提供等による増収。円安や原材料価格の高騰による輸入仕入費用の増加を増収効果で吸収し、外貨建債権の評価益等も経常利益を押し上げた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規－社、除外－社（社名なし）
減損損失計上なし（当期の損益計算書では「－」）、対象資産の記載なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 4百万円、投資有価証券売却益 18百万円 / 特別損失 固定資産売却損 6百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数24,000,000
期末自己株式数1,027,720
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2022年９月30日 |
| 売上高 | 74,320百万円（前年比 +14.8%） |
| 営業利益 | 9,423百万円（前年比 +12.1%） |
| 経常利益 | 10,258百万円（前年比 +18.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,423百万円（前年比 +12.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 323.25円 |
| 自己資本比率 | 当期末 45.1 / 前期末 41.1 |
| 総資産 | 105,057百万円 |
| 純資産 | 47,619百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 135,000百万円（前年比 +11.9%） / 営業利益 11,900百万円（前年比 -3.6%） / 経常利益 12,300百万円（前年比 -5.4%） / 純利益 8,700百万円（前年比 -9.1%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 135,000百万円 / 営業利益 非開示 → 11,900百万円 / 経常利益 非開示 → 12,300百万円 / 純利益 非開示 → 8,700百万円 |
| 年間配当予想 | －（前期年間合計） → 60円 |
| セグメント別売上高 | 日本 48,024百万円（前年比 +7.9%）、米州 8,555百万円（前年比 +39.2%）、欧州 8,332百万円（前年比 +6.6%）、アジア・オセアニア 27,398百万円（前年比 +36.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 6,218百万円（前年比 -1.0%）、米州 347百万円（前年比 +80.6%）、欧州 614百万円（前年比 -37.1%）、アジア・オセアニア 4,174百万円（前年比 +91.2%） |
| 地域別売上高 | 48,024百万円（前年比 +7.9%）、8,555百万円（前年比 +39.2%）、8,332百万円（前年比 +6.6%）、27,398百万円（前年比 +36.9%） |
| 減損損失 | 計上なし（当期の損益計算書では「－」）、対象資産の記載なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 4百万円、投資有価証券売却益 18百万円 / 特別損失 固定資産売却損 6百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規－社、除外－社（社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 24,000,000 |
| 期末自己株式数 | 1,027,720 |
| 業績の増減要因 | 新製品の投入やサービス提供等による増収。円安や原材料価格の高騰による輸入仕入費用の増加を増収効果で吸収し、外貨建債権の評価益等も経常利益を押し上げた。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新製品の投入やサービス提供などにより増収となった。円安や原材料価格の高騰で輸入仕入費用が増加したものの、増収効果により営業利益は増加し、経常利益は外貨建債権の評価益の計上等により増加した。通期業績予想の修正理由は、別途公表する資料を参照するよう記載されており、本短信には具体的な理由は記載されていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。