固定資産の減損リスクと減損損失
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024。直近の記載はFY2025。
立川ブラインド工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「「室内外装品関連事業」セグメントにおいて、今後の使用見込みが無いと判断した遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては329百万円であります。」
遊休資産または移転を決定した事業用資産について、東京都練馬区329,738千円、香川県高松市65,628千円、合計395,366千円の減損損失を計上した。 - 2026-02-27顕在化株主総会
「減損損失 395,366 286,382」
2025年度の減損損失395,366千円を計上し、前年度の286,382千円から増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「室内外装品関連事業」セグメントにおいて、今後の使用見込みが無いと判断した遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては329百万円であります。」
今後の使用見込みがない遊休資産について、FY2025中間期に329百万円の減損損失を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記の事業用資産については、現在稼働を停止している遊休資産であり、今後の使用見込みが無いと判断したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
新潟県阿賀野市の遊休資産について、今後の使用見込みがないと判断し、減損損失286,382千円を計上した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、当初見込んでいた収益が得られなかった場合や、将来キャッシュ・フロー等の前提条件に変更が生じた場合には、固定資産の減損処理を行い、翌連結会計年度以降の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。」
収益、将来キャッシュ・フロー、成長率、割引率等の前提条件の変化による固定資産減損リスクを再確認した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記の事業用資産については、収益性の低下等により投資額の回収が困難であると見込まれ、回収可能性が認められないため、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
収益性低下により岐阜県美濃市の室内外装品関連設備について減損損失4,124千円を計上し、将来キャッシュ・フローや成長率、割引率等の前提条件が変動した場合の減損リスクも開示した。