中長期の持続的成長を可能とする収益体質の構築
FY2016-Q2に初出。16回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「2019年12月期を初年度とする３ヵ年の第２次中期経営計画では、目指す姿の実現及び中長期の経営課題を解決するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」としました。中長期の取組みとして、成長が望める新しいエリア及び顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
新しいエリアと顧客ニーズの取り込みによる事業規模の持続的成長を、計画の重点として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年12月期を初年度とする３ヵ年の第２次中期経営計画では、目指す姿の実現及び中長期の経営課題を解決するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」としました。中長期の取組みとして、成長が望める新しいエリア及び顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
収益性改善を前提に、新しいエリアと顧客ニーズを取り込んで事業規模を拡大するという第2次中期経営計画のテーマを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年12月期を初年度とする３ヵ年の第２次中期経営計画では、目指す姿の実現及び中長期の経営課題を解決するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」としました。足元では経済環境の影響を大きく受けておりますが、中長期の取組みとして、成長が望める新しいエリア及び顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
経済環境の影響を受けながらも、新しいエリアと顧客ニーズの取り込みによる事業規模の持続的成長を目指す方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2021年を最終年とした中期経営計画「持続的な成長力の獲得 Smart ＆ Sustainable Transformation 2021」として、メリハリを意識したスマートな稼ぐ力の向上と中長期事業成長を前提とした効率的な事業運営に取組んでおります。」
2021年を最終年とする計画のもと、スマートな稼ぐ力の向上と効率的な事業運営を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「2019年12月期を初年度とする３ヵ年の第２次中期経営計画では、目指す姿の実現及び中長期の経営課題を解決するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」としました。足元の収益性の改善が進みつつある今こそ、中長期の取組みとして、成長が望める新しいエリア及び顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
収益性改善を前提に、新しいエリアと顧客ニーズを取り込んで事業規模を拡大するという第2次中期経営計画の重点を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2019年12月期を初年度とする３ヵ年の第２次中期経営計画では、目指す姿の実現及び中長期の経営課題を解決するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」としました。足元の収益性の改善が進みつつある今こそ、中長期の取組みとして、成長が望める新しいエリア及び顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
収益性改善を前提に、次の重点を新しいエリアと顧客ニーズの取り込みによる事業規模の持続的成長とする整理を再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、中長期の経営課題及び目指す姿を実現するための次なるテーマを「事業規模の持続的成長」とします。足元の収益性の改善が進みつつある今こそ、中長期の取り組みとして、成長が望める新しいエリアや顧客ニーズを取り込むことで、事業規模の拡大を目指します。」
従来の収益体質構築を前提に、収益性改善後の次の課題を事業規模の持続的成長と整理し、新エリア・新顧客ニーズの取り込みによる規模拡大へ重点を移している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今中期経営計画の最終年度である平成30年12月期は、平成29年12月期の業績及び平成29年９月27日に公表しました「三協立山株式会社とのストア事業の会社分割（簡易吸収分割）契約締結に関するお知らせ」の内容等を勘案し、財務目標数値として売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％を見込んでいます。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としています。」
平成30年12月期の売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％、ROE6.5％という修正後の目標を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「今中期経営計画の最終年度である平成30年12月期は、平成29年12月期の業績及び平成29年９月27日に公表しました「三協立山株式会社とのストア事業の会社分割（簡易吸収分割）契約締結に関するお知らせ」の内容等を勘案し、財務目標数値として売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％を見込んでいます。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としています。」
平成30年12月期の売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％、ROE6.5％という修正後の目標を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「財務目標数値として売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％を見込んでいます。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としています。」
平成30年12月期について、修正後の売上高、売上総利益率、営業利益、営業利益率、ROEの目標を継続している。 - FY2017売上目標を引き下げる一方、利益性目標を引き上げて修正有価証券報告書
「今中期経営計画の最終年度である平成30年12月期は、平成29年12月期の業績及び平成29年９月27日に公表しました「三協立山株式会社とのストア事業の会社分割（簡易吸収分割）契約締結に関するお知らせ」の内容等を勘案し、財務目標数値として売上高3,180億円、売上総利益率36.1％、営業利益180億円、営業利益率5.7％を見込んでいます。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としています。」
平成30年12月期の目標を修正し、売上高は3,200億円以上から3,180億円へ引き下げた一方、売上総利益率は35.5％以上から36.1％、営業利益は175億円以上から180億円、営業利益率は5.5％以上から5.7％へ引き上げている。ROEは6.5％で据え置いている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年12月期には、売上高3,200億円以上、売上総利益率35.5％以上、営業利益175億円以上、営業利益率5.5％以上、の達成を目指します。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としております。」
平成30年12月期の売上高、売上総利益率、営業利益、営業利益率、ROEの数値目標を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年12月期には、売上高3,200億円以上、売上総利益率35.5％以上、営業利益175億円以上、営業利益率5.5％以上、の達成を目指します。また、主要財務指標の見通しとして平成30年12月期のＲＯＥを6.5％としております。」
平成30年12月期の売上高、売上総利益率、営業利益、営業利益率、ROEに関する数値目標を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「この３ヵ年で、経営効率の改善により、営業利益率5.5％以上を達成することにこだわります。」
3ヵ年で営業利益率5.5％以上を目指す収益体質構築の目標と、経営効率改善という手段を再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「中長期の持続的成長を可能とするための“収益体質のつくりこみ”」
中長期の持続的成長に向けた収益体質構築を中期経営計画の目的として継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「中長期の持続的成長を可能とするための“収益体質のつくりこみ”」
持続的成長に向けた収益基盤の構築を中期経営計画の目的として掲げている。