次世代の働き方・学び方の研究に基づく商品・サービス開発
FY2018に初出。13回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は335百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
次世代の働き方・学び方を基礎とする研究開発について、活動状況に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額335百万円を開示している。 - FY2023-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は341百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額341百万円を開示している。 - FY2022-Q3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,337百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額1,337百万円を開示している。 - FY2022-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は340百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額340百万円を開示している。 - FY2021通期研究開発費を更新有価証券報告書
「次世代の働き方や学び方の研究をベースにコクヨグループの新たな商品やサービスに関しての開発を行い、当連結会計年度における研究開発費の金額は、256百万円となりました。」
次世代の働き方・学び方を基礎とする全社共通の研究開発費は256百万円となった。 - FY2021-Q3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,109百万円であります。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を1,109百万円と開示している。 - FY2021-Q2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は727百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額727百万円を開示している。 - FY2020通期研究開発費を更新有価証券報告書
「次世代の働き方や学び方の研究をベースにコクヨグループの新たな商品やサービスに関しての開発を行い、当連結会計年度における研究開発費の金額は、144百万円となりました。」
次世代の働き方・学び方を基礎とする全社共通の研究開発を継続し、通期研究開発費は144百万円となった。 - FY2020-Q3四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は930百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額930百万円を開示している。 - FY2020-Q2四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は641百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額641百万円を開示している。 - FY2020-Q1四半期研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は286百万円であります。」
当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額286百万円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代の働き方や学び方の研究をベースにコクヨグループの新たな商品やサービスに関しての開発を行い、当連結会計年度における研究開発費の金額は、83百万円となりました。」
次世代の働き方・学び方の研究を基礎とする全社共通の新商品・サービス開発方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「次世代の働き方や学び方の研究をベースにコクヨグループの新たな商品やサービスに関しての開発を行い、当連結会計年度における研究開発費の金額は、80百万円となりました。」
全社共通の研究開発として、次世代の働き方・学び方を研究基盤とする新商品・サービス開発を初めて明示した。