サイバー攻撃・情報漏洩リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。91社中26社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営情報のみならず、取引先情報、開発情報等の内部機密、さらには従業員の個人情報等、事業を支える重要な情報を保有しており、当社グループが事業活動を継続していくなかで、これらの重要な情報を保護するために、情報セキュリティに関する従業員教育の実施、グループ各社のIT責任者による会議を定期的に行っております。」
情報セキュリティ教育とグループ各社のIT責任者会議による情報保護の対応を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営情報のみならず、取引先情報、開発情報等の内部機密、さらには従業員の個人情報等、事業を支える重要な情報を保有しており、当社グループが事業活動を継続していくなかで、これらの重要な情報を保護するために、情報セキュリティに関する従業員教育の実施、グループ各社のIT責任者による会議を定期的に行っております。」
情報セキュリティ教育とグループ各社のIT責任者会議による情報漏洩対応を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営情報のみならず、取引先情報、開発情報等の内部機密、さらには従業員の個人情報等、事業を支える重要な情報を保有しており、当社グループが事業活動を継続していくなかで、これらの重要な情報を保護するために、情報セキュリティに関する従業員教育の実施、グループ各社のIT責任者による会議を定期的に行っております。」
情報セキュリティ教育とグループ各社のIT責任者会議を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営情報のみならず、取引先情報、開発情報等の内部機密、さらには従業員の個人情報等、事業を支える重要な情報を保有しており、当社グループが事業活動を継続していくなかで、これらの重要な情報を保護するために、情報セキュリティに関する従業員教育の実施、グループ各社のIT責任者による会議を定期的に行っております。」
情報セキュリティ教育とグループ各社のIT責任者会議によるサイバー攻撃・情報漏洩対応を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、予測できないサイバー攻撃やコンピュータウイルスの侵入等により、製品開発情報、技術情報や顧客情報などが外部に漏洩した場合、損害賠償等の発生や当社グループのブランド価値の低下を招くなど、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
製品開発情報、技術情報、顧客情報、従業員情報等を対象とするサイバー攻撃・コンピュータウイルス・情報漏洩のリスクを新たに記載した。従業員教育とグループ各社のIT責任者会議を対応策としている。