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2026年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年3月期中間期は、売上高が前年同期比6.2%増、営業利益が46.3%増となり、増収増益でした。通期業績予想は修正されましたが、修正前の数値はこの短信には記載されていません。

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規模
46.3
営業利益前年同期比(%)
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2025年4月1日〜2025年9月30日連結日本基準
売上高123,142百万円前年比 +6.2%進捗 49.3%
営業利益8,714百万円前年比 +46.3%進捗 49.8%
経常利益9,011百万円前年比 +46.8%進捗 50.6%
純利益(親会社株主帰属)6,949百万円前年比 +79.0%進捗 53.5%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益104.88円
期末の財政状態
総資産277,320百万円
うち純資産 193,126 百万円自己資本比率 69.6%前期末比 -0.6pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+10,608
投資-6,376
財務-10,541
純増減-6,309

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高61,750百万円
セグメント別売上高住宅設備関連 123,011百万円
セグメント別利益住宅設備関連 8,597百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高250,000百万円(前年比 +2.7%)
営業利益17,500百万円(前年比 +11.9%)
経常利益17,800百万円(前年比 +11.2%)
純利益13,000百万円(前年比 +17.2%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 250,000百万円 / 営業利益 非開示 → 17,500百万円 / 経常利益 非開示 → 17,800百万円 / 純利益 非開示 → 13,000百万円
年間配当予想78円 → 100円(+28.2%)
業績の増減要因

本文では記載せず、決算補足説明資料を参照するよう案内している

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更当中間期における連結範囲の重要な変更は無。新規・除外の会社数と社名は非開示
減損損失4百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 299百万円、投資有価証券売却益 1,096百万円 / 特別損失 固定資産除却損 241百万円、固定資産売却損 64百万円、減損損失 4百万円
減価償却費3,788百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数67,252,994
期末自己株式数2,170,527
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年4月1日〜2025年9月30日
売上高123,142百万円(前年比 +6.2%)
営業利益8,714百万円(前年比 +46.3%)
経常利益9,011百万円(前年比 +46.8%)
親会社株主に帰属する当期純利益6,949百万円(前年比 +79.0%)
1株当たり当期純利益104.88円
自己資本比率当期末 69.6 / 前期末 70.2
総資産277,320百万円
純資産193,126百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー10,608百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-6,376百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-10,541百万円
現金及び現金同等物期末残高61,750百万円
通期業績予想売上高 250,000百万円(前年比 +2.7%) / 営業利益 17,500百万円(前年比 +11.9%) / 経常利益 17,800百万円(前年比 +11.2%) / 純利益 13,000百万円(前年比 +17.2%)
業績予想の修正売上高 非開示 → 250,000百万円 / 営業利益 非開示 → 17,500百万円 / 経常利益 非開示 → 17,800百万円 / 純利益 非開示 → 13,000百万円
年間配当予想78円 → 100円(+28.2%)
セグメント別売上高住宅設備関連 123,011百万円
セグメント別利益住宅設備関連 8,597百万円
減価償却費3,788百万円
減損損失4百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 299百万円、投資有価証券売却益 1,096百万円 / 特別損失 固定資産除却損 241百万円、固定資産売却損 64百万円、減損損失 4百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更当中間期における連結範囲の重要な変更は無。新規・除外の会社数と社名は非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数67,252,994
期末自己株式数2,170,527
業績の増減要因本文では記載せず、決算補足説明資料を参照するよう案内している
この書類が述べていない項目(6件)
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

本文では業績の増減要因を説明せず、「決算補足説明資料をご覧ください」としています。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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