市場・消費者ニーズの変化によるたな卸資産評価損リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「uni-ball Corporationの棚卸資産については、米国市場における販売を直接展開に方針転換してから年数が浅く過渡期にあること、及び新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、販売が想定を下回っている製品があります。これらを考慮してなお、販売可能性があると判断しておりますが、将来の需要予測に基づくため、その販売可能性には不確実性を伴い、将来の経済条件の変動による影響を受ける可能性があります。」
米国直接販売への転換過程、販売が想定を下回る製品、将来需要予測に基づく販売可能性の不確実性を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「uni-ball Corporationのたな卸資産については、米国市場における販売を直接展開に方針転換してからまだ年数が浅く、過渡期にあること及び新型コロナウイルス感染症の影響を受けて、販売が想定を下回っている製品があります。これを含めて販売可能性があると判断しておりますが、将来の需要予測に基づくため、その販売可能性には不確実性を伴い、将来の経済条件の変動による影響を受ける可能性があります。」
従来の一般的な在庫評価損リスクに加え、米国直接販売への転換過程と販売未達製品の存在を具体的に記載し、販売可能性の不確実性を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このため、当社グループのたな卸資産について、市場環境の急激な変化や消費者ニーズの変化により収益性が低下していると判断し評価損を計上する場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
市場環境や消費者ニーズの変化がたな卸資産評価損に波及する可能性を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、当社グループのたな卸資産について、市場環境の急激な変化や消費者ニーズの変化により収益性が低下していると判断し評価損を計上する場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
市場環境・消費者ニーズの変化によるたな卸資産評価損リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため、当社グループのたな卸資産について、市場環境の急激な変化や消費者ニーズの変化により収益性が低下していると判断し評価損を計上する場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
市場環境・消費者ニーズの変化によるたな卸資産評価損リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このため、当社グループのたな卸資産について、市場環境の急激な変化や消費者ニーズの変化により収益性が低下していると判断し評価損を計上する場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
市場環境や消費者ニーズの変化がたな卸資産の収益性・評価損に波及する可能性をリスクとして示している。