イトーキ（7972）・リスク後退
オフィスビル供給量減少・空室率上昇による需要減退
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2022。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
オフィスビル供給減少・空室率上昇によるオフィス関連需要減退7社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1社
イトーキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022後退有価証券報告書
「首都圏の大規模オフィスビルの供給量の増加や次世代の働き方である「ハイブリッドワーク」に対する企業やワーカーの関心の高まりなど、当社グループのビジネスを拡大させる好機にあると言えます。」
オフィスビル供給量の減少・空室率上昇による需要減退という従来のリスク要因から、供給量増加とハイブリッドワークへの関心を需要拡大の機会とする説明へ変化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」
オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制とし、ポストコロナのワークプレイス投資が需要を下支えする構図を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」
オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制と位置づけ、ポストコロナのワークプレイス投資増加を需要の下支え要因とする説明を再掲している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「首都圏においてはオフィスビル供給量が昨年までと異なり、2021年は一時的な供給抑制の時期に当たっているものの、新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、「働く環境」が多様化してきたことを受けて、ポストコロナを見据えたワークプレイス構築への投資が全体としては増加傾向にあり」
オフィスビル供給量の減少を一時的な供給抑制と位置づけ、ポストコロナのワークプレイス投資増加を需要の下支え要因として示している。前回の空室率上昇への言及はない。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「今期はオフィスビル供給量の減少やオフィス空室率の上昇などにより需要が減退」
オフィスビルの供給量減少と空室率上昇を、オフィス関連商品の需要減退要因として初めて独立して記載し、実際の減収減益にもつながったと説明している。