研究開発が新製品・営業収益に結びつかないリスク
FY2016に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに73社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、①基礎研究所（技術革新に挑むR&D拠点）、②開発部（ウォンツを具現化する設計・デザイン拠点）、③ディビジョン（顧客ウォンツのディスカバリー拠点）、④テクノヤード（高付加価値製品を生み出すマニュファクチャリング拠点）に配属された技術開発員が、開発テーマごとに、複数部門・部署によるプロジェクトチームを編成して開発に当たる「マトリクス型」の研究開発体制を敷くことで、新規性、市場性、収益性を兼ね備えた新製品の開発を行うなど、当該リスクの顕在化を最小限に留める方策を継続してまいります。」
研究開発が製品化・収益化に結びつかないリスクを認識しつつ、4拠点と複数部門によるマトリクス型研究開発体制を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また開発テーマごとに、複数部門・部署によるプロジェクトチームを編成して開発に当たる「マトリクス型」の研究開発体制を敷くことで、新規性、市場性、収益性を兼ね備えた新製品の開発を行うなど、当該リスクの顕在化を最小限に留める方策を継続してまいります。」
研究開発成果が製品化・収益化に結びつかないリスクを認識しつつ、複数部門によるマトリクス型研究開発体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、①基礎研究所（技術革新に挑むR&D拠点）、②開発部（ウォンツを具現化する設計・デザイン拠点）、③ディビジョン（顧客ウォンツのディスカバリー拠点）、④テクノヤード（高付加価値製品を生み出すマニュファクチャリング拠点）に配属された技術開発員が、部門・部署ごとに、自由で独創的な技術開発とその多方面的応用を目指した研究開発を行っております。」
研究開発が製品化・収益化に結びつかない可能性を認識しつつ、4拠点とマトリクス型体制による対応を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発の全てが、新製品の開発や営業収益の増加に結びつくとは限らず、また、諸事情により研究開発を中止せざるを得なくなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発成果が製品化・収益化されない可能性や、研究開発中止による業績影響のリスクを継続開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発の全てが、新製品の開発や営業収益の増加に結びつくとは限らず、また、諸事情により研究開発を中止せざるを得なくなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発成果が製品化・収益化されない可能性と、研究開発中止による業績影響のリスクを継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発の全てが、新製品の開発や営業収益の増加に結びつくとは限らず、また、諸事情により研究開発を中止せざるを得なくなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発成果が製品化・収益化されない可能性や、研究開発中止による業績影響を継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「研究開発の全てが、新製品の開発や営業収益の増加に結びつくとは限らず、また、諸事情により研究開発を中止せざるを得なくなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発成果が新製品・収益に結びつかない可能性や、研究開発中止による業績影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発の全てが、新製品の開発や営業収益の増加に結びつくとは限らず、また、諸事情により研究開発を中止せざるを得なくなった場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
研究開発型企業として経営資源を投入する一方、研究開発成果が製品化・収益化されない可能性をリスクとして開示している。