製品欠陥・大規模リコールの可能性
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。35社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに49社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、製品の欠陥や取付・設置の不具合等により製造物責任を問われる事故が発生し、当社グループの企業・ブランドイメージの低下や製造物責任賠償保険の補償限度を超える損害賠償責任が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
製品欠陥に加え、取付・設置不具合、ブランドイメージ低下、保険限度超過の損害賠償を含むリスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、品質マネジメントシステムの国際規格「ＩＳＯ９００１」の認証を取得し、その規格要求事項に従って製品を製造しております。」
ISO9001、製品安全自主行動指針、製品回収対応等の管理策を記載しつつ、製品欠陥・取付不具合による製造物責任リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥・大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥や大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥や大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥や大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥や大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
品質管理基準に従う一方、製品欠陥や大規模リコールの可能性を残存リスクとして継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、世界的に認められている品質管理基準に従って製品を製造しておりますが、全ての製品について欠陥が無く、将来リコールが発生しないという保証はありません。万一、大規模なリコールが発生した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
品質管理基準に従う方針を記載しつつ、製品欠陥・リコールの可能性をリスクとして開示している。