大規模自然災害による生産・業績影響
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「しかしながら、予測を超える大規模な事故や自然災害が発生し、当社の生産・販売活動が長期間停止した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
危機管理規程、定期訓練、施設・設備点検等の対策を講じつつ、予測を超える事故・自然災害による生産・販売停止リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「危機管理規程」において、自然災害やそれに伴う大規模な火災・停電、感染症の拡大、重大な事故・事件、外部からの人為的な危害・攻撃など様々な危険事象への対策を定めるとともに、定期的な訓練や施設・設備の点検を実施し、社員及び関係者の安全の確保並びに被害等の事業への影響を最小限とすることに努めております。」
危機管理規程、定期訓練、施設・設備点検などの対策を具体化しつつ、予測を超える自然災害による生産・販売停止リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策としつつ、大規模自然災害による業績影響を残存リスクとして継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策として継続しつつ、大規模自然災害による業績影響を残存リスクとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策として継続しつつ、大規模自然災害による生産・業績影響を残存リスクとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策として継続しつつ、大規模自然災害による生産・業績影響を残存リスクとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策として継続しつつ、大規模自然災害による生産・業績影響を残存リスクとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点分散とBCPの充実を対策として継続しつつ、大規模自然災害による生産・業績影響を残存リスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、新規ビジネス創出や海外市場の獲得にも注力していく一方、生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)をより充実させる等様々な事業リスクの回避に努めまいります。」
生産拠点の分散とBCPの充実によって自然災害等の事業リスクを回避する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、新規ビジネス創出や海外市場の獲得にも注力していく一方、生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)をより充実させる等様々な事業リスクの回避に努めてまいります。」
生産拠点の分散とBCPの充実を通じて自然災害等の事業リスクを回避する方針を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、新規ビジネス創出や海外市場の獲得にも注力していく一方、生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)をより充実させる等様々な事業リスクの回避に努めてまいります。」
生産拠点の分散とBCPの充実による自然災害等への対応方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産拠点の分散をはじめ、BCP(事業継続計画)を充実させる等リスクの回避に努めておりますが、大規模自然災害の発生によっては、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
生産拠点の分散とBCPの充実を対策として記載しつつ、自然災害リスクを残存リスクとしている。