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2025年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比で小幅に減少し、営業利益・経常利益・純利益は大幅に減少した。通期の連結業績予想は、2024年5月8日公表値から変更していない。

読む価値
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向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
-43.7
営業利益の前年同期比(%)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第1四半期2024年4月1日〜2024年6月30日連結日本基準
売上高31,643百万円前年比 -0.7%
営業利益272百万円前年比 -43.7%
経常利益441百万円前年比 -34.9%
純利益(親会社株主帰属)183百万円前年比 -46.7%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

期末の財政状態
総資産91,961百万円
うち純資産 56,426 百万円自己資本比率 61.4%前期末比 -0.7pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-505
投資-1,388
財務+1,706
純増減-187

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高18,460百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2024年5月8日公表値から変更なし
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因

住宅設備機器業界では建築費高騰や職人不足などにより持家・分譲住宅の低迷が継続。原材料・エネルギー価格の高騰により売上原価が上昇した一方、販管費の削減に努めた。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 24百万円、減損損失 0百万円、投資有価証券評価損 0百万円
減価償却費1,211百万円
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2024年4月1日〜2024年6月30日
売上高31,643百万円(前年比 -0.7%)
営業利益272百万円(前年比 -43.7%)
経常利益441百万円(前年比 -34.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益183百万円(前年比 -46.7%)
自己資本比率当期末 61.4 / 前期末 62.1
総資産91,961百万円
純資産56,426百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-505百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,388百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー1,706百万円
現金及び現金同等物期末残高18,460百万円
通期業績予想売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2024年5月8日公表値から変更なし
業績予想の修正変更なし
減価償却費1,211百万円
減損損失0百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 24百万円、減損損失 0百万円、投資有価証券評価損 0百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
業績の増減要因住宅設備機器業界では建築費高騰や職人不足などにより持家・分譲住宅の低迷が継続。原材料・エネルギー価格の高騰により売上原価が上昇した一方、販管費の削減に努めた。
この書類が述べていない項目(15件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

建築費高騰や職人不足などを背景に住宅市場が厳しい状況にあり、原材料・エネルギー価格の高騰で売上原価が上昇したため。販売費及び一般管理費の削減にも努めたとしている。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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