読む価値
34軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
52.8
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高22,392百万円前年比 -0.1%
営業利益554百万円前年比 -2.7%
経常利益635百万円前年比 -2.3%
純利益（親会社株主帰属）376百万円前年比 +52.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益29円98銭
売上高営業利益率2.5%
期末の財政状態
総資産18,065百万円
うち純資産 9,714 百万円自己資本比率 53.0%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,083
投資-552
財務-443
純増減+88
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,042百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高24,000百万円（前年比 +7.2%）
営業利益780百万円（前年比 +40.8%）
経常利益798百万円（前年比 +25.5%）
親会社株主に帰属する当期純利益424百万円（前年比 +12.7%）
年間配当予想16円 → 16円（0.0%）
配当性向47.4%
業績の増減要因
改修市場を中心とした製品販売、環境・インフラ課題への対応、特殊工事における施工管理体制の強化。次期は高付加価値製品の開発・販売、施工管理体制の強化、全社的なコスト削減を進める。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 24,107千円、項目 関係会社清算損失引当金戻入額 / 金額 4,366千円 / 特別損失 項目 特別調査費用等 / 金額 35,562千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,930千円、項目 その他 / 金額 986千円
減価償却費309,520千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数12,744,054株
期末自己株式数182,147株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 22,392百万円（前年比 -0.1%） |
| 営業利益 | 554百万円（前年比 -2.7%） |
| 経常利益 | 635百万円（前年比 -2.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 376百万円（前年比 +52.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 29円98銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 53.0% / 前期末 53.5% |
| 総資産 | 18,065百万円 |
| 純資産 | 9,714百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,083百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -552百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -443百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,042百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 24,000百万円（前年比 +7.2%） / 営業利益 780百万円（前年比 +40.8%） / 経常利益 798百万円（前年比 +25.5%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 424百万円（前年比 +12.7%） |
| 年間配当予想 | 16円 → 16円（0.0%） |
| 配当性向 | 47.4% |
| 減価償却費 | 309,520千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 24,107千円、項目 関係会社清算損失引当金戻入額 / 金額 4,366千円 / 特別損失 項目 特別調査費用等 / 金額 35,562千円、項目 固定資産除却損 / 金額 1,930千円、項目 その他 / 金額 986千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 12,744,054株 |
| 期末自己株式数 | 182,147株 |
| 業績の増減要因 | 改修市場を中心とした製品販売、環境・インフラ課題への対応、特殊工事における施工管理体制の強化。次期は高付加価値製品の開発・販売、施工管理体制の強化、全社的なコスト削減を進める。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、改修市場を中心とした製品販売、環境・インフラ課題への対応、特殊工事における施工管理体制の強化に取り組んだと説明しています。一方、原材料・エネルギー価格の高騰や海外情勢、世界的な金融引締めによる先行き不透明感を挙げ、次期は高付加価値製品の開発・販売、施工管理体制の強化、全社的なコスト削減を進めるとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。