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2027年3月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第1四半期は売上高が前年同期比3.9%減となった一方、営業損失は500百万円から256百万円へ縮小し、経常損失と純損失も改善しました。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれています。

読む価値
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向き
強弱が混在
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規模
244
百万円(営業損失の改善額)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第1四半期2026年4月1日〜2026年6月30日連結日本基準
売上高17,098百万円前年比 -3.9%進捗 21.4%
営業利益-256百万円
経常利益-141百万円
純利益(親会社株主帰属)-116百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益△13.59円
期末の財政状態
総資産79,581百万円
うち純資産 46,000 百万円自己資本比率 57.8%前期末比 -1.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

セグメント別売上高
楽器教育事業14,17582.9%
素材加工事業2,20512.9%
その他事業7184.2%
セグメント別利益
楽器教育事業-354
素材加工事業112
その他事業1
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高80,000百万円(前年比 +11.0%)
営業利益1,800百万円
経常利益1,900百万円(前年比 +99.4%)
純利益1,600百万円(前年比 +40.1%)
年間配当予想95円 → 95円(0.0%)
業績の増減要因

北米・欧州での鍵盤楽器販売の伸長、価格の適正化・販路拡大・認知度向上施策の効果があった一方、中国・日本での楽器販売低調、半導体・自動車関連および医療機関向けIT機器販売の受注減少がありました。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更:無(新規・除外の会社数・社名は非開示)
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 180百万円 / 特別損失 固定資産除却損 8百万円
減価償却費516百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数9,011,560株
期末自己株式数409,141株
この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年4月1日〜2026年6月30日
売上高17,098百万円(前年比 -3.9%)
営業利益-256百万円
経常利益-141百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-116百万円
1株当たり当期純利益△13.59円
自己資本比率当期末 57.8% / 前期末 59.3%
総資産79,581百万円
純資産46,000百万円
通期業績予想売上高 80,000百万円(前年比 +11.0%) / 営業利益 1,800百万円 / 経常利益 1,900百万円(前年比 +99.4%) / 純利益 1,600百万円(前年比 +40.1%)
年間配当予想95円 → 95円(0.0%)
セグメント別売上高楽器教育事業 14,175百万円 / 素材加工事業 2,205百万円 / その他事業 718百万円
セグメント別利益楽器教育事業 -354百万円 / 素材加工事業 112百万円 / その他事業 1百万円
減価償却費516百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 180百万円 / 特別損失 固定資産除却損 8百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更:無(新規・除外の会社数・社名は非開示)
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数9,011,560株
期末自己株式数409,141株
業績の増減要因北米・欧州での鍵盤楽器販売の伸長、価格の適正化・販路拡大・認知度向上施策の効果があった一方、中国・日本での楽器販売低調、半導体・自動車関連および医療機関向けIT機器販売の受注減少がありました。
この書類が述べていない項目(12件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

北米の鍵盤楽器販売や欧州の電子ピアノ販売が伸びた一方、中国のアコースティックピアノ販売と日本の普及価格帯電子ピアノ販売が低調でした。また、素材加工事業では半導体・自動車関連の受注が減少し、その他事業では医療機関向けIT機器販売の受注が減少しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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