ヤマハ（7951）・リスク対処
製造拠点集中による地震等の影響
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製造・物流・本社機能の地域集中による自然災害等の事業継続リスク98社が書いているテーマ・逆風99社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。72社中21社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに23社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている98社のうち14社を表示しています。上の文は98社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「国内においては、震度７の地震が発生したと想定し、現状の対応策を検証、更に、BCPの実効性を高めるため、災害発生直後に事業が停止するという想定で地震初動訓練を年２回実施しています。」
自然災害リスクに対し、震度7を想定した年2回の地震初動訓練、耐震基準、拠点・物流倉庫対策を実施している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点や販売拠点等が損害を受ける、または通信ネットワークが寸断され、情報システムの継続に支障が生じることにより、販売・生産・物流インフラの機能が停止する可能性があります。」
国内外の拠点、通信、物流への自然災害リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点等が損害を受ける可能性があります。」
国内外の製造拠点、供給業者、物流網への自然災害リスクを継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「北米は自然災害影響、販売網の変遷により通期では前年並み売上げを維持」
自然災害による北米事業への影響が実際の業績説明に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震等の自然災害の発生により、当社グループの製造拠点等が損害を受ける可能性があります。特に当社の本社及び国内工場が集中している静岡県内においては、東海地震の発生が予想されております。」
中国、インドネシア、マレーシアの製造拠点および供給業者の被災も対象。