ヤマハ（7951）・方針再掲
有形固定資産の減価償却方法を定額法に統一
FY2017-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グローバル展開・生産能力増強に伴う減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法によっております。」
前期に変更した有形固定資産の定額法を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「有形固定資産（リース資産を除く）定額法によっております。」
前期に変更した有形固定資産の定額法を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は主に定額法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
定額法への変更と、その背景にあるNEXT STAGE 12、海外拠点の重要性上昇、グループ内会計処理の統一を再確認している。累計期間への影響は営業利益等を458百万円増加させた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は主に定額法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
定額法への変更と、その背景にあるNEXT STAGE 12、海外拠点の重要性上昇、グループ内会計処理の統一を再確認している。当累計期間への影響は営業利益等を213百万円増加させた。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「有形固定資産の減価償却方法について、従来、当社及び国内連結子会社は定率法、海外連結子会社は主に定額法を採用しておりましたが、当第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。」
NEXT STAGE 12における持続的なコスト低減とグローバル事業運営の基盤強化、海外拠点の重要性上昇、グループ内会計処理の統一を背景として、減価償却方法を変更した。変更により当四半期の営業利益、経常利益、税金等調整前四半期純利益は各129百万円増加している。