ヤマハ（7951）・リスク顕在化
投資回収不能・撤退損失のリスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損52社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
ヤマハがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、ゴルフ用品事業を終了することを決定いたしました。その結果、在庫の処分損等を含む△1,954百万円を構造改革費用として計上しております。」
事業終了に伴う在庫処分損等が発生し、投資回収・撤退損失リスクが実際の構造改革費用として現れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、楽器事業セグメントの中国、インドネシアにおけるピアノ製造設備等に関して、△7,804百万円の減損損失を認識し、「その他の費用」に計上しております。今後の使用が見込めないもの及び投資回収が困難と考えられるものについて減損損失を計上しました。」
中国・インドネシアのピアノ生産設備について、今後の使用見込みがなく投資回収が困難な設備を含む78億04百万円の減損損失を計上し、投資回収不能リスクが実際の損失として現れた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業環境の変化や投資判断時の状況との乖離などから一部または全部の投資額を回収できない、または撤退の場合に追加損失が発生するリスクがあります。」
M&A・事業再編を含む投資の回収不能や撤退損失のリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「状況によっては、一部または全部の投資額を回収できない、または撤退の場合に追加損失が発生するリスクを負っております。」
設備投資・戦略投資の回収不能や撤退損失のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「状況によっては、一部または全部の投資額を回収できない、または撤退の場合に追加損失が発生するリスクを負っております。」
設備投資・戦略投資の回収不能や撤退損失のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「状況によっては、一部または全部の投資額を回収できない、または撤退の場合に追加損失が発生するリスクを負っております。このような場合、当該投資を行った資産が減損の対象となる可能性もあります。」
設備投資等の事業投資に関するリスク。