読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
20.9
％書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高95,840百万円
営業利益10,751百万円
経常利益10,250百万円前年比 +1.5%
純利益（親会社株主帰属）8,938百万円前年比 +4.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益326円98銭
売上高営業利益率11.2％
期末の財政状態
総資産77,056百万円
うち純資産 33,747 百万円自己資本比率 43.4%前期末比 -10.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+793
投資-11,351
財務+12,879
純増減+2,321
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,506百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高105,600百万円（前年比 +10.2%）
営業利益12,400百万円（前年比 +15.3%）
経常利益12,400百万円（前年比 +21.0%）
純利益9,300百万円（前年比 +4.0%）
年間配当予想156円 → 170円
配当性向48.2％（2022年12月期）、50.4％（2023年12月期予想）
株主還元方針連結総還元性向は原則50％を目指し、成長投資資金の留保が必要な場合も30％以上を目指す
業績の増減要因
為替による増収効果、Drum Workshop社の連結効果、新製品・主要製品群の好調、チャネル開拓、価格適正化が増収・増益要因として挙げられている。中国・欧州の需要軟化、供給制約、原材料価格の高止まりは下押し要因として記載されている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 Roland Drum Corporation / 除外 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失2022年12月期は計上なし（特別損失の減損損失は「－」）。対象資産は非開示
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 48百万円、項目 子会社清算益 / 金額 246百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 15百万円
減価償却費1,981百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数28,066,786株
期末自己株式数824,172株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 95,840百万円 |
| 営業利益 | 10,751百万円 |
| 経常利益 | 10,250百万円（前年比 +1.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,938百万円（前年比 +4.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 326円98銭 |
| 売上高営業利益率 | 11.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 43.4％ / 前期末 53.7％ |
| 総資産 | 77,056百万円 |
| 純資産 | 33,747百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 793百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -11,351百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 12,879百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,506百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 105,600百万円（前年比 +10.2%） / 営業利益 12,400百万円（前年比 +15.3%） / 経常利益 12,400百万円（前年比 +21.0%） / 純利益 9,300百万円（前年比 +4.0%） |
| 年間配当予想 | 156円 → 170円 |
| 配当性向 | 48.2％（2022年12月期）、50.4％（2023年12月期予想） |
| 株主還元方針 | 連結総還元性向は原則50％を目指し、成長投資資金の留保が必要な場合も30％以上を目指す |
| 減価償却費 | 1,981百万円 |
| 減損損失 | 2022年12月期は計上なし（特別損失の減損損失は「－」）。対象資産は非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 48百万円、項目 子会社清算益 / 金額 246百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 Roland Drum Corporation / 除外 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 28,066,786株 |
| 期末自己株式数 | 824,172株 |
| 業績の増減要因 | 為替による増収効果、Drum Workshop社の連結効果、新製品・主要製品群の好調、チャネル開拓、価格適正化が増収・増益要因として挙げられている。中国・欧州の需要軟化、供給制約、原材料価格の高止まりは下押し要因として記載されている。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。為替による増収効果、Drum Workshop社の連結効果、新製品や主要製品群の好調、価格適正化が挙げられている。一方、中国・欧州での需要軟化、供給制約、原材料価格の高止まりも記載されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。