読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-40
営業利益の調整後前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高20,978百万円進捗 24.7%
営業利益2,567百万円進捗 22.1%
経常利益2,601百万円前年比 -40.5%進捗 22.2%
純利益（親会社株主帰属）1,912百万円前年比 -44.1%進捗 22.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益69円42銭
期末の財政状態
総資産57,390百万円
うち純資産 29,829 百万円自己資本比率 51.5%前期末比 -2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,128
投資-252
財務+1,101
純増減-279
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,557百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高85,000百万円
営業利益11,600百万円
経常利益11,700百万円（前年比 +15.8%）
純利益8,700百万円（前年比 +1.3%）
年間配当予想138円 → 156円
業績の増減要因
前年第1四半期の在庫政策による一時的な増収要因約20億円、原材料価格・海上輸送費の高止まり、原材料需給のひっ迫が影響。高価格帯製品や新製品の好調、価格適正化にも取り組んだ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外会社名の記載なし
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 1百万円
減価償却費390百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数28,034,702
期末自己株式数565,641
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 20,978百万円 |
| 営業利益 | 2,567百万円 |
| 経常利益 | 2,601百万円（前年比 -40.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,912百万円（前年比 -44.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 69円42銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 51.5 / 前期末 53.7 |
| 総資産 | 57,390百万円 |
| 純資産 | 29,829百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,128百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -252百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,101百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,557百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 85,000百万円 / 営業利益 11,600百万円 / 経常利益 11,700百万円（前年比 +15.8%） / 純利益 8,700百万円（前年比 +1.3%） |
| 年間配当予想 | 138円 → 156円 |
| 減価償却費 | 390百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし。新規・除外会社名の記載なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 28,034,702 |
| 期末自己株式数 | 565,641 |
| 業績の増減要因 | 前年第1四半期の在庫政策による一時的な増収要因約20億円、原材料価格・海上輸送費の高止まり、原材料需給のひっ迫が影響。高価格帯製品や新製品の好調、価格適正化にも取り組んだ。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。前年第1四半期に、2020年12月期末の在庫政策による一時的な増収要因が約20億円あったことが減収減益の主因と説明している。また、原材料価格や海上輸送費の高止まり、原材料需給のひっ迫も影響した。収益認識会計基準の適用により、売上高と営業利益は199百万円減少したが、経常利益には影響していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。