FY2017に初出。。直近の記載はFY2017。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
「この取り組みは、当社の木質系セメントボードの使用によりＣＬＴ建築物の耐火性能を補完するとともに、メンテナンスコストの削減が可能なためＣＬＴの普及促進を図ることができ、かつ建築物から排出されるＣＯ2のオフセット（相殺）も可能なことから、木材主役の新しい低炭素化モデルの展開にも繋がります。」
この会社のほかの変遷で、同じ書類の中で同じ向きに2回以上動いたものはありません。