収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
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- FY2025再掲有価証券報告書
「製品の引き渡しと製品保証の提供をそれぞれ独立した履行義務として識別しております。」
収益認識基準の適用後、製品販売と製品保証を別個の履行義務として認識する会計処理を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「製品の引き渡しと製品保証の提供をそれぞれ独立した履行義務として識別しております。」
収益認識基準の適用後、製品販売と製品保証を別個の履行義務として認識する会計処理を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、利益剰余金の当期首残高は、1,956千円減少しております。また、当第３四半期累計期間の損益に与える影響は軽微であります。」
収益認識に関する会計基準の適用後、利益剰余金の期首残高が1,956千円減少し、当第3四半期累計期間の損益への影響は軽微と記載している。 - FY2022-Q2適用影響額の具体化有価証券報告書
「この結果、利益剰余金の当期首残高は、1,956千円減少しております。また、当第２四半期累計期間の損益に与える影響は軽微であります。」
収益認識に関する会計基準の適用に伴い、利益剰余金の当期首残高が1,956千円減少したこと、および当第2四半期累計期間の損益への影響が軽微であることを開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。これにより、製品の販売と製品の販売後、一定期間内に顧客に提供している製品保証を別個の履行義務として識別し、それぞれの履行義務を充足した時点で収益を認識する方法に変更しました。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期第1四半期会計期間の期首から適用し、製品販売と製品保証を別個の履行義務として収益認識する方法へ変更した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。 「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は引き続き評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「令和４年３月期の期首から適用します。」「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を令和4年3月期の期首から適用する予定とし、財務諸表への影響額を引き続き評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等について、平成34年3月期の期首から適用予定であり、財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。