ニッピ（7932）・リスク顕在化
落雷・台風・長雨による生産拠点の稼働率低下
FY2019-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2019。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク563社が書いているテーマ・逆風577社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中35社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。このテーマの584件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019顕在化有価証券報告書
「また、製造部門におきましては、新工場の償却費に加え、在庫調整や自然災害などの影響を受けて稼働率が低下し、生産価格が上昇しました。」
在庫調整及び自然災害が年間を通じて生産拠点の稼働率低下・生産価格上昇として現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、製造は新工場の償却費に加え、在庫調整や夏場の自然災害などの影響により稼働率が低下し、生産価格は上昇いたしました。」
夏場の自然災害が生産拠点の稼働率低下及び生産価格の上昇として実際に発生した影響が記載された。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「製造は、夏場の落雷被害や台風、長雨の影響などにより稼働率が大きく低下したこと、また、新工場の償却負担も重なり苦戦いたしました。」
落雷被害、台風及び長雨が実際に製造拠点の稼働率低下を招いたとして、自然災害による生産継続上の影響が初めて具体的に記載された。